2020年、追い風を受けた業界の一つがホームセンターだ。コロナでDIY需要が拡大し、軒並み好調となっている。

しかし実のところ、ホームセンター業界は長い間、Eコマースやドラッグストアなどに押されて低迷傾向にあった。

2000年までが業界の成長期で、その間は店舗数の拡大とともに売上も増えていった。ところが、2000年代の後半から店舗数を増やしても、売上は増えなくなってしまった。

ホームセンターは大型店舗が多く、地域に必要な店舗密度は小さい。50年近い歴史の中で地域ごとの勢力図も確立され、いわば飽和均衡状態にあった。

今回は、国内のホームプレイヤーの代表例についておさらいした上で、各社のトレンド、足元のトピックス、今後の展望などについて考えてみたい。

1970年代以降、ホームセンター確立

ホームセンターは、いわゆる「DIY（日曜大工）」関連商品を取り揃えた小売店のことだ。高度経済成長期、日本でもモータリゼーションが進み、広い敷地と駐車場をもった店舗が現れるようになった。

アメリカでは「ロウズ」が1946年に創業し、1961年に株式を公開。1979年にはニューヨーク証券取引所に株式を上場するなど「Home Improvement Retailer」が一つのジャンルとして確立していた。

日本に初めてアメリカンスタイルのホームセンターが現れたのは1972年のことだ。創業したのは「ドイト」で、2007年にドン・キホーテ傘下に入り、2020年にはコーナン商事に事業譲渡された。

現在、日本のホームセンター業界上位の主な企業は以下の12社だ。

業界トップは非上場のカインズ（売上4,210億円）。あのワークマンも傘下におくベイシアグループの一員である。

上場企業の中ではDCMホールディングスが最も大きく、売上ではコーナン商事、コメリが続く。各社少なくとも1,000億円前後の売上があり、どの会社も事業規模は大きい。一方で、収益性や時価総額にはかなりの隔たりがある。

ホームセンターとして展開すべき事業に、本来大きな違いはないはずだ。それにも関わらず、これほどの差が生まれるのは何故だろうか？まずは1社ずつ確認しながら、特徴を整理しよう。

ワークマンの兄弟企業「カインズ」

まずは2019年度、DCMホールディングスを抜き去って業界トップの地位を奪取したカインズだ。