ホテル業界第11弾では、ホテルを運営している企業を主要KPI（稼働率や客室単価、インバウンド宿泊者比率など）で比較。仮説を交えながらその要因を探っていきます。

そもそも、各指標はホテル事業にとってどういった意味合いを持っているのでしょうか。

「稼働率」は文字通り、ホテルの客室がどれだけ稼動しているか、を示します。稼働率が高いほど客室を有効に活用できていることを示します。「客室単価」は1室あたりのお客さんがどれだけお金を使ったかを示し、宿泊プランや客室サービスによってアップセルが可能。「インバウンド比率」は顧客に占める外国人の割合で、ホテル市場の成長を牽引する訪日外国人客をどれだけ取り込めているかを示唆します。

まずは今回比較する企業のホテル事業売上（*はホテル以外の事業も含む）を見てみましょう。

鉄道系がやはり大きいものの、共立メンテナンスや帝国ホテルもホテル業単体で500億円を超える規模となっています。

宿泊施設の稼働率はどのタイプも増加傾向にある

以前の記事でも確認したように、ホテルにはいくつかの種類があります。では、宿泊施設ごとに稼働率の違いはあるのでしょうか。

観光庁が発表したデータによると、日本の宿泊施設は全体として稼働率が上昇傾向であると言えます。特にシティホテルとビジネスホテルは70％後半を保っています。どちらも駅から近いといった特徴があり、ホテル事業にとって立地がいかに重要なファクターかがわかります。

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・立地以外に稼働率を高める要素は何か
・稼働率1位はやっぱりあの地域
・東武鉄道の的を絞ったインバウンド戦略
・〇〇躍進の背景には「日本には〇〇が少ない」という事情