沿革・企業概要

Yext, Inc.（イエクスト）は、米国ニューヨーク州に本社を置く、クラウドプラットフォーム『Yext』を提供する企業。自社サイトや150以上の検索エンジン、マップ、SNS、音声アシスタントに公開されている、組織にとっての「公式な」情報を一元管理できる。

Yextは2006年に設立され、米・フォーチュン誌が毎年発表する「フォーチュン 500」企業の半分近くがYextのソリューションを利用している。日本でも、株式会社JTB、株式会社日比谷花壇、株式会社三井住友銀行、ヤマト運輸株式会社、株式会社トリドール （丸亀製麺）などの企業が、Yextのソリューションである『Yext Search Experience Cloud』を活用し、消費者が求める正しい情報を提供することで、ブランドエンゲージメントを高め、売上を伸ばしている。

Yextのソリューションを活用することで、たとえば、営業時間、サービス、ロケーション、メニューやイベントなど、企業が発信した正しい情報を集積した信頼できる唯一の情報源をユーザーに提供することにより、検索を行う消費者に「正しい答え」を届けることができるようになる。

製品・サービスの強み

Yextのプラットフォームである『Yext Search Experience Cloud』は、ナレッジグラフに格納された構造化されたデータを活用して、企業のウェブサイトや、当社がナレッジネットワークと呼んでいる約175のサービスやアプリケーションプロバイダー（Amazon Alexa、Apple Maps、Bing、Cortana、Facebook、Google、Google Assistant、Google Maps、Siri、Yelpなど）に直接回答を提供するように構築されている。

消費者は何かを検索するさいに、もはや「住宅ローン」や「メンズウェア」といった個別のキーワードを入力するだけでなく、「ヘルスケアを専門とする私の近くのウェルスアドバイザー」といった自然言語のフレーズを使ったり、「ロンドンでドレスシャツを販売していて、今営業している最高のメンズウェア店はどこですか」といった具体的で複雑な質問まで投げかけるようになってきている。

従来のウェブベースの検索では多くの結果がリストとして表示され、さらに調べる必要があるのとは異なり、ウェブやモバイルアプリケーション、音声や人工知能（AI）エンジンは、質問に直接答え、場合によっては1つの答えしか提供できない。

検索が進化し続け、AIの活用が進むにつれ、消費者はこれらの直接的な回答に頼る傾向が強くなってきている。したがって、あらゆる企業にとっての課題は、競合他社や他のサードパーティの情報源よりも目立つ、これらの質問に対する正確な回答を提供することである。

現在、検索によって提供される回答や結果の多くは、データアグリゲータ、政府機関、消費者などの第三者ソースから得ているが、このような第三者の情報源から得られた結果、不完全であったり、誤解を招くような、あるいは不正確であったりすることが多い。さらに、消費者のオンライン検索行動は変化しているが、多くの企業のウェブサイトでのサイト検索体験は、消費者の期待に応えられるように進化していない。

多くのサイト検索は、自然言語での質問を理解することができず、直接的な回答ではなくキーワードに基づいたリンクのリストを返している。こうした環境のなかで、企業のウェブサイトでのユーザー体験が悪ければ、販売機会が失われたり、消費者が競合他社のウェブサイトを訪問する原因となったりしかねない。

消費者の質問に答えるために、企業が自分自身についての重要な事実をコントロールし、公開するためのより良い方法を開拓してきたのがYextである。

Yextは、ビジネスに関する正確でタイムリーな情報の最良のソースはビジネスそのものであるという基本的な前提に基づいてビジネスを構築してきた。Yextはまず、ナレッジグラフと呼ばれるデータベースの中に、ブランドが自らに関する公開事実を構造化できるようにすることで、これを実現している。ナレッジグラフは、データポイントそのものとデータポイント間の複数の関係性の両方を格納することで、複雑な質問に答えることができるようにデータを整理することができる。

Yextの製品と機能は、ナレッジグラフに格納された構造化されたデータを活用して構築されており、企業がオンラインで事実を管理し、消費者に検証済みの回答を提供できるようにすることに、他社にはない強みがある。