資生堂グループは、化粧品、化粧用具、美容食品、医薬品の販売を主軸に据え、これらに関連する研究やその他のサービスを提供する多岐にわたる事業を展開しています。グループは資生堂を含む子会社69社と関連会社17社で構成されており、事業は主に以下のセグメントに分けられます。

日本事業では、化粧品事業（化粧品、化粧用具の販売等）とヘルスケア事業（美容食品、一般用医薬品の販売）を展開。主要な会社には資生堂ジャパン株式会社、資生堂美容室株式会社、資生堂薬品株式会社などがあります。

中国事業では、化粧品事業（化粧品、化粧用具の製造・販売）を中心に行っており、資生堂(中国)投資有限公司や資生堂麗源化粧品有限公司などが主要な会社です。

アジアパシフィック事業も化粧品事業（化粧品、化粧用具の製造・販売）を主軸に、資生堂アジアパシフィックPte. Ltd.や台湾資生堂股份有限公司などが活動しています。

米州事業では、化粧品事業（化粧品、化粧用具の製造・販売）を行い、資生堂アメリカズCorp.や資生堂アメリカInc.が含まれます。

欧州事業も化粧品事業（化粧品、化粧用具の製造・販売）を展開し、資生堂ヨーロッパS.A.や資生堂インターナショナルフランスS.A.S.などが主要な会社です。

トラベルリテール事業では、化粧品事業（化粧品、化粧用具の販売）を中心に、資生堂トラベルリテールアジアパシフィックPte. Ltd.が活動しています。

その他の事業としては、化粧品事業、生産事業、飲食業等があり、㈱ザ・ギンザや㈱イプサ、㈱資生堂パーラーなどが含まれます。

これらの事業を通じて、資生堂グループは世界各地で幅広い製品とサービスを提供し、美と健康に貢献しています。

資生堂は、創業以来「美と健康」を通じて社会への貢献を目指してきました。2019年には、100年先も輝き続ける企業を目指し、「THE SHISEIDO PHILOSOPHY」という企業理念を定義しました。この理念に基づき、資生堂は「世界で勝てる日本発のグローバルビューティーカンパニー」を目指しています。

中期経営戦略「SHIFT 2025 and Beyond」では、ブランド、イノベーション、人財の3つの重点領域への投資を強化しています。しかし、外部環境の変化に対応し、持続的な収益性向上と企業価値の中長期的な向上を目指すため、戦略のアップデートが必要となりました。その結果、コア営業利益率の目標を2024年に6％、2025年に9％と再設定し、2030年に向けての収益性の確保に取り組んでいます。

この戦略の下、資生堂は既存事業の成長加速、コスト構造改革を通じた生産性の恒常的な向上、M&Aや他社との協業を活用した新領域での収益拡大を目指しています。これらの取り組みを通じて、2028年または2029年にコア営業利益率15％の達成を目指しています。

資生堂の事業内容は、化粧品、化粧用具、美容食品、医薬品の販売を主軸に、これらに関連する研究やサービスを提供する多岐にわたるものです。グローバルに展開する同社は、日本、中国、アジアパシフィック、米州、欧州、トラベルリテールなどのセグメントで事業を行っています。これらの事業を通じて、資生堂は世界各地で幅広い製品とサービスを提供し、美と健康に貢献しています。