日本企業が世界シェアを支配している業界といえば「デジタルカメラ」です。

日本経済新聞の推計ではシェアトップの「キヤノン」が43.4%、続く「ニコン」が25.7%で世界の2大巨塔となっています。3位「ソニー」20.0%、4位「富士フイルム」は4.4%で、日本企業がデジカメ市場全体の93.5%を占有しています。

日本企業が圧倒的な市場ポジションを確立する一方、デジカメ市場自体は縮小の一途をたどっています。

「カメラ映像機器工業会」の統計によれば、ピーク時に1.2億台まで増加したデジカメ出荷台数は2018年に2,000万台を割ってしまいました。レンズ一体型とデジタル一眼の比率は1:1程度となっています。

デジカメ苦戦の要因として考えられるのが、「スマートフォン」の爆発的な普及です。

ガートナーの調査ではここ10年で販売台数が10倍以上に増加し、2018年は15.5億台に達しています。最近では3眼カメラといった高機能製品も登場しており、デジカメがなくても簡単に高画質な写真を撮れるようになってきています。

トップ2社「キヤノン」「ニコン」の業績がどうなっているのか、直近10年間の売上を追いかけてみましょう。

キヤノンの売上は3兆9,500億円、ニコンは7,200億円で、両社とも前年から減収となっています。ニコンは2013年から売上規模が30%近く減少してしまっています。

営業利益に目を移すと、売上とは反対に両者とも2018年度は増益となっています。デジカメ業界を牽引してきた彼らにどのような変化が起きているのでしょうか。

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・カメラ事業の売上比率はキヤノン○○%、ニコン○○%
・キヤノンは〇〇、ニコンは〇〇事業で利益を稼ぐ
・海外売上比率が高いのは〇〇
・バランスシートにも表れる特性の違い
・両社とも同時期に〇〇事業へ本格参入