帝人は、高機能材料、ヘルスケア、繊維・製品、ITの4つの主要事業セグメントを持つ多角的な事業を展開しています。マテリアル事業では、アラミド繊維や樹脂、炭素繊維などの高機能材料の製造・販売を行っており、Teijin Aramid B.V.やTeijin Polycarbonate China Ltd.などがこのセグメントに含まれます。また、複合成形材料の製造・販売も手掛けており、Teijin Automotive Technologies NA Holdings Corp.などが関連会社として名を連ねています。

ヘルスケア事業では、医薬品や医療機器の製造・販売に加え、在宅医療サービスやその他ヘルスケア関連製品の提供を行っています。帝人ファーマ（株）や帝人ヘルスケア（株）がこのセグメントに属しています。

繊維・製品事業では、繊維製品やポリエステル繊維、織物の製造・販売を行っており、帝人フロンティア（株）や南通帝人有限公司などが活動を展開しています。

IT事業においては、情報システムの運用・開発・メンテナンスや電子コミック配信サービスを提供しており、インフォコム（株）がこのセグメントに含まれます。

その他の事業としては、エンジニアリング業務やプラント・機器の設計・販売、再生医療製品や埋込型医療機器の開発・製造・販売など、多岐にわたる分野での活動があります。帝人エンジニアリング（株）や（株）ジャパン・ティッシュエンジニアリングがこれらの事業を担っています。

帝人は、これらの事業を通じて、多様なニーズに応える製品とサービスを提供し、幅広い分野での事業展開を図っています。

帝人は、持続可能な社会の実現に向けた長期ビジョン「未来の社会を支える会社」を掲げています。このビジョンの下、同社は世界的な社会課題とSDGsのゴールに基づき、5つの重要課題に優先的に取り組むことで、企業価値のさらなる向上を目指しています。具体的には、「地球環境を守る会社」「より支えを必要とする患者、家族、地域社会の課題を解決する会社」として、自動車・航空機、エネルギー領域や希少疾患・難病などの疾病領域における社会貢献を目標に掲げています。

中期経営計画2020-2022では、マテリアル事業の収益性悪化が主要な課題となり、設定された財務目標の達成には至りませんでした。これを受け、同社は2023年度を将来の成長回帰に向けた収益性改善の改革を最優先する年と位置付け、複合成形材料事業、アラミド事業、ヘルスケア事業の3つの事業における収益性改善に注力します。また、経営判断・実行の迅速化を促す経営体制への見直しも進めています。

これらの取り組みを通じて、2023年度までに300億円以上の収益改善を目指し、事業ポートフォリオの再構築を進めることで、2024年度には新たな中期経営計画を開示する予定です。帝人は、成長ドライバーとなる事業を中心に、収益性改善のための諸施策を着実に実行し、経営体制の変革を進めることで、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を目指しています。