トヨタ紡織【3116】 沿革 プライム(内国株式)

トヨタ自動車の関連会社。自動車部品の製造・販売、繊維製品の製造・販売を主軸に、72社の連結子会社と18社の持分法適用関連会社で事業を展開。

トヨタ紡織【3116】 沿革 プライム(内国株式)

トヨタ自動車の関連会社。自動車部品の製造・販売、繊維製品の製造・販売を主軸に、72社の連結子会社と18社の持分法適用関連会社で事業を展開。

沿革

1918年1月 豊田紡織株式会社創立
1923年11月 刈谷工場建設
1931年9月 菊井紡織株式会社を合併
1942年2月 内海紡織株式会社、中央紡織株式会社、協和紡績株式会社、豊田押切紡織株式会社の4社と合併し、中央紡績株式会社設立
1943年11月 トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)に合併
1950年5月 トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)から分離独立し、民成紡績株式会社設立
1950年8月 名古屋証券取引所に株式上場
1956年9月 大口工場建設
1967年8月 豊田紡織株式会社に社名変更
1968年3月 岐阜紡績株式会社を合併(現・岐阜工場)
1972年12月 営業の目的に「自動車部品の製造、加工並びに販売」を追加
1973年2月 イグニッションコイルの製造開始
1973年9月 シートファブリックの製造開始
1985年4月 エアフィルターの製造開始
1990年2月 フェンダーライナーの製造開始
1990年5月 成形天井の製造開始
1995年4月 エアバッグ用基布の製造開始
1995年12月 バンパーの製造開始
1998年1月 キャビンエアフィルター・回転センサーの製造開始
1999年1月 サイレンサーパッドの製造開始
1999年6月 オイルフィルターの製造開始
2000年3月 東京証券取引所市場第一部に株式上場
2000年5月 内装システムサプライヤーとしての第一車種新型RAV4がトヨタ自動車株式会社にて生産開始
2000年7月 インテークマニホールドの製造開始
2000年10月 豊田化工株式会社と合併 合併により木曽川工場他3工場を引き継ぎ、フロアカーペットを生産品目に追加
2004年10月 アラコ株式会社(内装事業)、タカニチ株式会社の2社と合併し、トヨタ紡織株式会社に社名変更 合併により猿投工場、高岡工場他7工場を引き継ぎ、シート及びドアトリムを生産品目に追加
2005年7月 アジア地域の統括拠点として、ティーエヌエーティー(タイランド)株式会社をトヨダボウアジア株式会社に統合し、トヨタ紡織アジア株式会社に社名変更(現・連結子会社)
2007年10月 生産体制の最適化や業務プロセス改革のため、国内子会社6社の事業を再編して4社に統合
2008年2月 中国地域の事業統括機能強化のため、豊田紡織(上海)有限公司の会社形態を商業型会社から投資性会社へ変更し、豊田紡織(中国)有限公司に社名変更(現・連結子会社)
2008年8月 技能系職場の核となる人材の育成を目的としてトヨタ紡織学園を設立
2008年9月 米州地域の効率的な事業運営体制構築を目的として、北米地域の子会社がトリムマスターズ株式会社の5工場を買取り再編
2008年10月 フランスのシートメーカー フォレシア社のシエト工場を買取り、トヨタ紡織ソマン株式会社を設立(現・連結子会社)
2009年8月 国内工場の生産効率化及び最適供給体制の構築のため、富士裾野工場を建設
2010年5月 自動車の内装システム開発機能を集約、強化するため、猿投開発センター2号館を建設
2011年7月 内装技術力の強化と欧州自動車メーカーとのビジネス実現のため、POLYTEC Holding AGの内装事業を取得
2012年12月 ハイブリッドシステム用モーターコア構成部品の製造開始
2013年7月 北陸新幹線「グランクラス」シートの製造開始
2015年4月 全日本空輸株式会社と共同開発した国内線普通席の航空機シートを製造開始
2015年11月 アイシン精機株式会社(現・株式会社アイシン)とシロキ工業株式会社(現・アイシンシロキ株式会社)が保有するトヨタ自動車株式会社または当社向けのリクライナーやスライドレールなどの自動車用シート骨格機構部品事業を取得
2016年6月 欧州事業の再編により、紡織オートモーティブヨーロッパ㈲、紡織オートモーティブポーランド㈲及び紡織オートモーティブチェコ㈲の全株式とトヨタ紡織ヨーロッパ㈱ミュンヘン支店の一部事業をMegatech Industries AGへ譲渡
2018年1月 創立100周年
2019年11月 AI技術や自動化技術を活用した次世代ラインの構築、ものづくりの効率化・高度化を推進する、ものづくり革新センターを建設
2020年8月 コーポレート機能を集約し、グローバルの経営基盤を更に強固なものにするため、刈谷本社 新本館を建設
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行