|
1957年5月
|
故名誉会長陶山國男と故名誉顧問深田淳夫が、「地質工学の創造」「地質学の普及」「地質技術者の職域の開拓」の３原則を掲げ、東京都中央区日本橋通に地質調査を業とする株式会社応用地質調査事務所を設立。(1957年５月２日設立登記) |
|
1959年4月
|
大阪出張所を設置。 |
|
1959年12月
|
名古屋出張所を設置。 |
|
1963年5月
|
浦和研究所を設置し、本格的に地盤工学の研究・開発の場をつくるとともに、測定機器の研究・開発・製作・販売を開始。 |
|
1963年7月
|
建設業登録の認可を得る。 |
|
1965年6月
|
測量業登録の認可を得る。 |
|
1965年8月
|
建設コンサルタント登録の認可を得る。 |
|
1965年11月
|
本社を東京都文京区大塚に移転。 |
|
1967年4月
|
福岡事務所を設置。 |
|
1968年9月
|
東京事務所を本社から分離独立。
仙台事務所を設置。 |
|
1972年3月
|
札幌事務所を設置。 |
|
1977年9月
|
計量証明事業(騒音レベル)登録の認可を得る。 |
|
1977年11月
|
地質調査業登録の認可を得る。(1977年４月制定) |
|
1979年5月
|
計量証明事業(濃度)登録の認可を得る。 |
|
1980年9月
|
一級建築士事務所登録の認可を得る。 |
|
1982年3月
|
本社を東京都千代田区九段北に移転。 |
|
1983年4月
|
OYO CORPORATION U.S.A.を設立。ジオフォン及び石油探査機器の製造・販売を開始。 |
|
1985年5月
|
商号を応用地質株式会社に変更。 |
|
1986年11月
|
GEO SPACE CORPORATION(ジオフォンの開発・製造・販売会社)の資産を取得。 |
|
1986年12月
|
東北ボーリング株式会社(地質調査・さく井工事会社）を買収。 |
|
1988年8月
|
社団法人日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
|
1989年6月
|
KLEIN ASSOCIATES,INC.(海洋音波探査装置の開発・製造・販売会社)を買収。(2003年９月売却) |
|
1990年1月
|
GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC.(地下レーダー装置の開発・製造・販売会社)を買収。 |
|
1991年1月
|
フランス工業省地質調査所と合弁で、地質調査機器の開発・製造・販売を行うIRIS INSTRUMENTS S.A.(現IRIS INSTRUMENTS SAS)を設立。 |
|
1991年5月
|
KINEMETRICS,INC.(地震計、強震計の開発・製造・販売会社)を買収。 |
|
1991年10月
|
東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
|
1992年5月
|
エヌ・エス・環境科学コンサルタント株式会社(環境調査・化学分析・測量・環境アセスメント会社)を買収。(現エヌエス環境株式会社) |
|
1992年12月
|
ROBERTSON GEOLOGGING LTD.(小孔径検層装置の開発・製造・販売会社)に資本参加。 |
|
1995年6月
|
東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
|
1996年9月
|
オーシャンエンジニアリング株式会社を設立。 |
|
1996年12月
|
応用地震計測株式会社を設立。 |
|
1997年2月
|
株式会社宏栄土木設計事務所(法面設計・土木一般設計会社)を買収。(現宏栄コンサルタント株式会社) |
|
1997年5月
|
GEOMETRICS,INC.(磁気探査及び磁気探査機器の開発・製造・販売会社)を買収。 |
|
1997年7月
|
応用インターナショナル株式会社を設立。(2003年12月会社清算)
エヌエス環境株式会社が日本証券業協会に株式を店頭登録。(現ジャスダック証券取引所上場) |
|
1997年11月
|
OYO GEOSPACE CORPORATIONがNASDAQ(米国店頭株式市場)に株式を公開。 |
|
1998年5月
|
米国RMS社とリスクマネジメント業務の合弁会社、応用アール・エム・エス株式会社を設立。(現RMS Japan株式会社) |
|
1998年11月
|
計測技術研究所(現計測システム事業部)でISO9001の認証を取得。認定範囲：地盤調査機器と地盤の動態観測機器の設計・開発、製造及び付帯サービス(機器の修理)。
鹿島建設株式会社とリスクエンジニアリング業務の合弁会社、株式会社イー・アール・エスを設立。 |
|
1999年4月
|
つくば技術開発センター、応用生態工学研究所を開所。 |
|
1999年7月
|
QUANTERRA,INC.(地震観測データのデジタル化システムの開発・製造・販売会社)を買収。 |
|
2000年1月
|
関東支社(現東京事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。 |
|
2000年2月
|
東京支社（現東京事務所）及び中国支社(現関西事務所に統合)、ISO9001の認証を取得。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。 |
|
2001年2月
|
全社でISO9001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。 |
|
2002年4月
|
川口エース工業株式会社を応用計測サービス株式会社に社名変更。 |
|
2002年6月
|
ジーアイエス株式会社がレア物産株式会社を吸収合併し、応用リソースマネージメント株式会社に社名変更。 |
|
2003年1月
|
全社でISO14001の認証を取得(本社の一部を除く)。認定範囲：地質調査、建設コンサルタント、土木設計。 |
|
2003年2月
|
OYOインターナショナル株式会社を設立。 |
|
2004年4月
|
コンプライアンス室設置。 |
|
2005年4月
|
株式会社宏栄土木設計事務所が宏栄コンサルタント株式会社に社名変更。 |
|
2005年8月
|
OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式一部売却により、連結子会社から持分法適用関連会社に移行。 |
|
2006年5月
|
株式会社ケー・シー・エス(道路・交通整備計画、コンサルティング)を買収。 |
|
2006年11月
|
持分法適用関連会社応用アール・エム・エス株式会社が会社分割。分割会社はRMS Japan株式会社に社名変更、新設会社が連結子会社応用アール・エム・エス株式会社となる。 |
|
2007年4月
|
グループ統轄本部設置。 |
|
2008年4月
|
データベース事業推進室及び国際プロジェクト室設置。 |
|
2008年10月
|
報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を買収。 |
|
2009年4月
|
戦略事業推進本部設置。 |
|
2010年2月
|
株式交換によるエヌエス環境株式会社の完全子会社化。(エヌエス環境株式会社は2010年１月をもってジャスダック証券取引所上場廃止) |
|
2010年4月
|
データベース事業部(現情報システム事業部)設置。 |
|
2010年11月
|
OYO CORPORATION,PACIFICを設立。 |
|
2011年7月
|
震災復興本部設置。 |
|
2012年2月
|
OYO GEOSPACE CORPORATIONの株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。 |
|
2012年10月
|
RMS Japan株式会社の株式全部売却により、持分法適用関連会社から外れる。 |
|
2012年12月
|
天津星通聯華物聯網応用技術研究院有限公司と合弁で、地質災害用モニタリング機器の生産及び販売を行う天津澳優星通伝感技術有限公司を設立。 |
|
2013年4月
|
NCS SUBSEA,INC.(海域での地震探査事業会社)を買収。 |
|
2013年10月
|
本社を東京都千代田区神田美土代町(現在地)に移転。 |
|
2014年4月
|
地球環境事業部設置。 |
|
2014年10月
|
報国鋼業株式会社(不動産賃貸会社)を吸収合併。 |
|
2015年4月
|
維持管理事業部(現メンテナンス事業部)設置。 |
|
2016年7月
|
P-Cable 3D Seismic AS社(海洋地質探査技術の開発会社)を買収。 |
|
2017年4月
|
砂防・防災事業部及び情報技術企画室(現情報企画本部)設置。 |
|
2018年4月
|
流域・水資源事業部（現流域・砂防事業部）設置。 |
|
2019年1月
|
地震防災事業部及び経営企画本部を設置。事業展開戦略推進のため「支社」を廃止し、営業拠点の「事務所」を設置。FONG CONSULT PTE. LTD.(設計、設計審査、施工管理)及びFC INSPECTION PTE. LTD.(構造物点検)を買収。 |
|
2020年1月
|
メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部をメンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部に再編。事業部統轄本部を設置。 |
|
2020年11月
|
P-Cable 3D Seismic AS社を清算。 |
|
2021年1月
|
業務監査室を設置。 |
|
2021年4月
|
OYOインターナショナル株式会社を吸収合併。 |
|
2022年4月
|
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行。 |
|
2022年6月
|
NCS SUBSEA,INC.を売却。 |
|
2022年10月
|
GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD.（インフラモニタリング）を買収。 |
|
2023年7月
|
日本ジタン株式会社を買収。 |
