応用地質株式会社とそのグループ企業（子会社26社及び関連会社4社を含む）は、インフラ・メンテナンス事業、防災・減災事業、環境事業、資源・エネルギー事業の4つの主要セグメントで事業を展開しています。

インフラ・メンテナンス事業では、社会インフラの維持管理を支援するソリューションサービスを提供しており、これには老朽化調査、維持管理システムの構築、調査・設計・計測サービス、非破壊検査製品の開発・販売などが含まれます。

防災・減災事業では、自然災害に対する社会や企業の強靭化を支援するためのサービスを提供しています。これには被害予測、防災計画立案、自然災害リスクの調査、損失予測、対策の提案、モニタリングシステムの構築・設置・更新などが含まれます。

環境事業では、地球環境の保全及び負荷軽減対策を支援するソリューションサービスを提供しており、環境モニタリング、土壌・地下水汚染対策、アスベスト対策、社会環境及び自然環境分野の調査・コンサルティングなどが含まれます。

資源・エネルギー事業では、資源・エネルギーの開発・保全・有効活用を支援するためのサービスを提供しています。これには地質調査コンサルティング、メタンハイドレート開発研究、地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援、資源探査装置・システムの開発・販売、海底三次元資源探査サービスなどが含まれます。

これらの事業を通じて、応用地質株式会社グループは、社会インフラの維持管理、自然災害からの防災・減災、環境保全、資源・エネルギーの持続可能な利用といった分野で幅広いサービスを提供しています。

応用地質株式会社は、国内外の経営環境の変化に対応し、持続可能な社会の実現に貢献するための成長戦略を推進しています。同社は、長期ビジョン「OYOサステナビリティビジョン2030」と中期経営計画「OYO中期経営計画2026」を策定し、社会・環境価値と事業収益の向上を目指しています。この計画では、セグメント戦略の推進、バランスシートの最適化、サステナブル経営の強化を三つの基本方針として掲げています。

具体的には、市場特性に即した組織・セグメントの再編、市場ニーズに応えるイノベーション開発投資、ノンコア資産の売却や資本効率性の向上、営業キャッシュフローと余剰資金活用による株主還元施策の実施などを行います。また、人材戦略・働き方改革、気候変動リスク対応、グループガバナンスの強化などを通じて、サステナブル経営をさらに推進します。

応用地質株式会社は、インフラ・メンテナンス、防災・減災、環境、資源・エネルギーの4つの主要セグメントで事業を展開しており、これらの分野で社会価値、環境価値、顧客価値の最大化に取り組んでいます。同社は、デジタルトランスフォーメーション（DX）を主軸としたイノベーション戦略や、再生可能エネルギー市場拡大の動きに対応するなど、着実に業容拡大を図っています。これらの取り組みを通じて、応用地質株式会社は、資本コストや株価を意識した経営を実現し、2026年度の目標であるROE6%以上、営業利益率8%以上を目指しています。