|
1961年10月
|
神奈川県横浜市鶴見区生麦町字明神前2036番地に、日産自動車株式会社の全額出資により、日産自動車の新車を全国販売会社へ輸送する専門会社として、日産陸送株式会社(資本金30百万円)の商号で設立 |
|
1961年12月
|
1960年３月に日産自動車の新車輸送会社として設立された弘和陸送株式会社(現在当社に吸収合併)に資本参加 |
|
1968年4月
|
プリンス輸送株式会社を合併 |
|
1976年7月
|
九州弘和陸送株式会社(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス九州)を設立 |
|
1977年11月
|
株式会社ホンモクトランスポート(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス関東)を設立 |
|
1980年12月
|
本社を横浜市鶴見区鶴見中央四丁目９番11号に移転 |
|
1981年8月
|
株式会社ホンモクトランスポートが湘南弘和サービス株式会社と合併し、商号をトランスポート弘和株式会社(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス関東)に変更 |
|
2001年5月
|
マネジメント・バイ・アウト(MBO)により日産自動車株式会社から独立
商号を日産陸送株式会社より株式会社ゼロに変更 |
|
2001年7月
|
弘和陸送株式会社が商号を株式会社ゼロ弘和(現在当社に吸収合併)に変更 |
|
2001年8月
|
トランスポート弘和株式会社が商号を株式会社ゼロ・トランズ(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス関東)に変更 |
|
2001年11月
|
九州弘和陸送株式会社が商号を株式会社ゼロ九州(現 連結子会社 株式会社ゼロ・プラス九州)に変更 |
|
2003年7月
|
株式会社ゼロ弘和を当社に吸収合併 |
|
2004年8月
|
中国で新車輸送の合弁会社(陸友物流有限公司)を設立 |
|
2004年9月
|
苅田港海陸運送株式会社の全株式を取得、子会社化 |
|
2005年1月
|
株式会社ティービーエムの全株式を取得、子会社化 |
|
2005年8月
|
株式を東京証券取引所市場第二部に上場 |
|
2006年4月
|
株式会社フルキャストと合弁でドライバー専門人材派遣の株式会社フルキャストドライブを設立、子会社化 |
|
2007年5月
|
本社を現在地の川崎市幸区堀川町580番地ソリッドスクエア西館６階に移転 |
|
2008年10月
|
株式会社ドライバースタッフ及び株式会社ジャパン・リリーフの全株式を取得、子会社化 |
|
2008年11月
|
株式会社日産静岡ワークネット(2017年10月 株式会社ゼロ・プラス中部に商号変更)の全株式を取得、子会社化 |
|
2009年9月
|
エヌ・ピー・エフ・サービス株式会社の全株式を取得、子会社化
車両輸送の基地と貨物の配送倉庫が一体となった業界初の複合施設が川崎市川崎区に竣工 |
|
2010年9月
|
株式会社フルキャストドライブの株式を追加取得、完全子会社化。商号を株式会社ゼロドライブスタッフへ変更 |
|
2010年11月
|
中国で中古車関連事業を展開するため香港に合弁会社(八菱有限公司)を設立 |
|
2011年4月
|
株式会社ジャパン・リリーフが株式会社ゼロドライブスタッフを吸収合併 |
|
2011年6月
|
オートキャリー株式会社の全株式を取得、子会社化 |
|
2013年11月
|
株式会社ワールドウインドウズの全株式を取得、子会社化 |
|
2014年4月
|
株式会社ジャパン・リリーフが株式会社ドライバースタッフを吸収合併 |
|
2014年5月
|
タンチョンインターナショナルリミテッドと資本業務提携契約を締結 |
|
2014年7月
|
有限会社新和陸送の全株式を取得、子会社化 |
|
2015年10月
|
株式会社ゼロ九州が商号を株式会社ゼロ・プラス九州に変更、株式会社エヌ・ピー・エフ・サービスの物流機能を統合 |
|
2015年12月
|
株式会社ゼロ・トランズと株式会社ティービーエムが合併 |
|
2016年7月
|
株式会社ゼロ・トランズが商号を株式会社ゼロ・プラス関東に変更、オートキャリー株式会社を合併 |
|
2016年12月
|
高栄運輸株式会社(2018年７月 株式会社ゼロ・プラスBHSに商号変更)の全株式を取得、子会社化 |
|
2017年4月
|
株式会社ゼロ・プラス西日本を設立 |
|
2017年10月
|
輸送協力会社６社より事業譲受 |
|
2017年11月
|
株式会社ＨＩＺロジスティクス(2017年12月 株式会社ゼロ・プラス東日本に商号変更)の全株式を取得、子会社化 |
|
2021年7月
|
陸友物流(北京)有限公司の一部出資持分(40％)を取得、子会社化 |
|
2022年4月
|
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第二部よりスタンダード市場に移行 |
|
2022年5月
|
株式会社IKEDA(2022年５月 株式会社ゼロ・プラスIKEDAに商号変更)の全株式を取得、子会社化 |
