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1930年2月
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旧東京市日本橋区茅場町2丁目5番地にて佐藤昌二が佐藤ハガネ商店の商号で個人創業 |
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1937年12月
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佐藤昌二、秋元正雄、玉井弥平の3名が出資、佐藤商事合資会社に改組（資本金30万円） |
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1949年2月
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鉄鋼、非鉄金属、金属雑貨、産業機械の販売並びに加工を事業目的とし、佐藤商事株式会社を、東京都中央区八丁堀2丁目3番地に設立（資本金500万円） |
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1949年6月
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佐藤商事合資会社を吸収合併 |
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1954年4月
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大阪府大阪市南区に大阪支店新設 |
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1955年10月
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日本洋食器株式会社を新潟県燕市に設立 |
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1956年11月
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愛知県名古屋市に名古屋支店新設 |
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1960年1月
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日本クラッチ株式会社を埼玉県さいたま市に設立 |
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1960年7月
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東京都中央区八丁堀1丁目13番地10号に本社移転（旧住居表示東京都中央区八丁堀1丁目3番地） |
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1962年5月
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東京証券取引所市場第2部に上場 |
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1964年2月
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群馬県太田市に太田支店新設 |
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1966年1月
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愛知県名古屋市に名古屋雑貨支店新設（現・名古屋ライフ支店） |
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1969年12月
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大阪府大阪市中央区に大阪南支店新設（現・大阪ライフ支店） |
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1970年8月
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神奈川県藤沢市に神奈川支店新設 |
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1970年10月
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日本クラッチ株式会社を関連会社とする（現・連結子会社エヌケーテック株式会社） |
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1972年4月
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広島県広島市に広島雑貨支店新設（現・広島ライフ支店） |
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1973年2月
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新潟県長岡市に長岡支店新設 |
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1973年4月
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埼玉県川越市に埼玉支店新設 |
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1977年2月
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日本洋食器株式会社を子会社とする（現・連結子会社） |
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1982年7月
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新潟県燕市吉田に北越支店新設（現・新潟支店） |
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1983年10月
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栃木県下都賀郡大平町に栃木支店新設 |
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1988年11月
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東京証券取引所市場第1部に上場 |
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1992年1月
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新潟県西蒲原郡吉田町に新潟流通センター新設 |
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2001年10月
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福島県田村郡に郡山支店新設 |
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2003年10月
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ユアサ鋼業株式会社を子会社とする（現・連結子会社メタルアクト株式会社） |
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2004年4月
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香港佐藤商事有限公司を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2007年4月
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北海道苫小牧市に苫小牧支店新設 |
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2007年9月
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上海佐商貿易有限公司を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2008年11月
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岡山県都窪郡早島町に岡山鋼材センター新設 |
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2010年2月
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東京都千代田区丸の内1丁目8番地1号に本社移転 |
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2010年4月
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SATO-SHOJI(VIETNAM)CO.,LTD.を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2010年5月
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SATO SHOJI KOREA CO.,LTDを設立、子会社とする |
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2010年9月
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佐藤ケミグラス株式会社を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2011年1月
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UCHIDA-SATO TECH(THAILAND)CO.,LTD.を設立、子会社とする |
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2011年3月
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曽我部（蘇州）減速機製造有限公司を設立
国内全事業所において環境ISO14001認証取得 |
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2012年5月
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YUASA SATO（Thailand）Co.,Ltd.を設立（現・持分法適用会社） |
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2012年7月
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PT.SATO-SHOJI INDONESIAを設立、子会社とする |
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2013年4月
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兵庫県三田市に関西鋼材センター新設 |
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2015年5月
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SATO TECHNO SERVICE(THAILAND)CO.,LTD.をSATO-SHOJI(THAILAND)CO.,LTD.の出資で設立 |
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2015年8月
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大東鋼業株式会社を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2016年1月
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SATO-SHOJI(VIETNAM)CO.,LTD.、ハノイ支店新設 |
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2016年2月
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SATO-SHOJI INDIA PRIVATE LIMITEDを設立、子会社とする |
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2017年1月
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佐藤塑料玻璃(蘇州)有限公司を佐藤ケミグラス株式会社の100%出資で設立 |
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2017年9月
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PS Device & Material INC.を香港佐藤商事有限公司の出資で台湾に設立 |
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2018年6月
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SATO-SHOJI(CAMBODIA)CO.,LTD.を設立、子会社とする |
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2019年5月
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冨士自動車興業株式会社を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2020年2月
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SATO SHOJI ASIA PACIFIC PTE.LTD.を設立、子会社とする（現・連結子会社） |
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2021年4月
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POLYHOSE SATO SHOJI METAL WORKS PRIVATE LIMITED を設立 |
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2022年1月
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阪神特殊鋼株式会社を子会社とする |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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2022年6月
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監査役会設置会社から監査等委員会設置会社に移行 |
