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1896年5月
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和田計器製作所として創立。わが国で初めて圧力計の製造を開始。 |
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1917年5月
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株式会社東京計器製作所に改組。 |
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1917年7月
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光学部門を分離して、三菱合資会社との共同出資により日本光学工業株式会社を設立。 |
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1937年3月
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航空計器部門を分離して、東京航空計器株式会社を設立。 |
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1948年12月
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企業再建整備法に基づき、株式会社東京計器製作所の第二会社株式会社東京計器製造所として設立。 |
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1949年5月
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東京証券取引所に株式を上場。 |
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1963年10月
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油圧機器の販売会社である東京計器販売株式会社を吸収合併。 |
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1968年5月
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従来の職能別組織を改め、営業、技術、製造を舶用機器、油圧機器、工業機器、航空機器、空調機器の５事業部に分割した事業部組織を発足。 |
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1968年8月
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油圧機器の量産専門工場として、東京ビッカース株式会社を栃木県佐野市に設立。 |
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1969年12月
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電子応用機器、計測器の専門工場として、新東京計器株式会社を栃木県矢板市に設立。 |
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1970年10月
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社名を株式会社東京計器と変更。また、油圧パワーユニット組立専門工場として株式会社東京計器メカニックスを設立し、横浜市鶴見区矢向に工場を開設（1987年に栃木県田沼町(現佐野市)に工場を移転、2008年に東京計器パワーシステム株式会社と社名変更）。 |
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1973年4月
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航空機用及び地上用電子機器、精密計器の専門工場として、第一東京計器株式会社を栃木県那須町に設立。 |
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1973年12月
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航空製品の部品及び修理契約の代行業務を行うために渋谷区に東京計器アビエーション株式会社を設立（業務拡充に伴い1994年に埼玉県飯能市に移転）。 |
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1979年10月
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航空機用電子機器及び精密計器生産工場を、第一東京計器株式会社の敷地内に建設し、操業を開始。 |
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1981年4月
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生産体制の充実をはかるため第一東京計器株式会社を吸収合併。また、那須の工場設備を拡充し、これらを統合して新たに那須事業所（現那須工場）を開設。 |
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1982年4月
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電子応用機器、計測制御機器の業務拡充に伴い、生産体制を更に充実させるために新東京計器株式会社を吸収合併し、矢板事業所（現矢板工場）を開設。 |
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1984年10月
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油圧機器の生産体制の充実をはかるため、東京ビッカース株式会社を吸収合併し、佐野事業所（現佐野工場）を開設。 |
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1987年11月
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栃木県田沼町（現佐野市）に油圧応用装置の組立を目的として田沼事業所を開設。 |
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1988年5月
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研究開発体制の強化をはかるため、蒲田本社敷地内に研究所・事務所として本社ビルを新築。 |
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1990年9月
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社名を株式会社トキメックと変更。また、本社敷地内にインテリジェントオフィスビルを建設。 |
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1991年4月
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埼玉県飯能市に航空機器・特機の研究・技術部門を拡大・強化するための一環として飯能事業所を開設。 |
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1996年4月
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事業領域の見直しと「総合力」「機動性」「効率化」を促進するため、従来のマリンシステム、パワーコントロール、計測の各事業部を統合し、新たに「制御システム事業部」を新設。 |
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1997年12月
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米国における部品購入のためにロサンゼルスのTECHNOPORT U.S.A., INC.を当社の子会社とし、社名をTOKIMEC U.S.A., INC.（2008年にTOKYO KEIKI U.S.A., INC.と社名変更）に変更。 |
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1998年12月
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韓国における油空圧機器販売の合弁会社TOKIMEC KOREA HYDRAULICS CO., LTD.（2004年４月１日にTOKIMEC KOREA POWER CONTROL CO., LTD.と社名変更）を韓国に設立。 |
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2000年3月
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本社ビルの土地・建物を売却。 |
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2000年9月
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賃貸用不動産の土地・建物を売却。 |
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2001年6月
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執行役員制度を導入。 |
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2002年4月
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制御システム事業部を第１制御事業部と第２制御事業部に改編。 |
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2008年10月
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社名を東京計器株式会社と変更。 |
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2011年7月
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中国における営業・サービス拠点として、上海に東涇技器（上海）商貿有限公司を設立。 |
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2012年10月
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アジア地域等へ販売する製品の生産拠点として、ベトナムにTOKYO KEIKI PRECISION TECHNOLOGY CO., LTD.を設立。 |
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2013年4月
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従来の事業部制を社内カンパニー制に改め、第１制御事業部、第２制御事業部、電子事業部を舶用機器システム、油圧制御システム、計測機器システム、電子システム、検査機器システムの５カンパニーに改編。 |
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2015年4月
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電子システムカンパニーを電子システムカンパニーと通信制御システムカンパニーに改編。 |
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2016年6月
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監査等委員会設置会社へ移行。 |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場へ移行。 |
