|
1935年3月
|
軍需品、自動車及び航空機部品その他金属器の製造販売を目的として、東京市において関東重工業株式会社を設立(1935年から1945年までの間は戦災により一切の記録を失いましたので詳細は不明であります。) |
|
1946年2月
|
社名をフタバ産業株式会社に変更し、愛知県岡崎市中町において漁網機の製作及びパイプ製家具の生産 |
|
1948年5月
|
自動車部品の生産及び溶接機の生産 |
|
1957年5月
|
名古屋工場を新設 |
|
1959年9月
|
自動車部品の生産拡大に伴い緑工場を新設 |
|
1961年8月
|
新分野開拓 事務機器部品の生産 |
|
1966年10月
|
本社及び岡崎工場を現在地に移転拡充 |
|
1968年11月
|
名古屋証券取引所市場第二部に株式上場 |
|
1969年5月
|
自動車マフラー専門工場として安城工場を新設 |
|
1971年6月
|
事務機器部品の専門工場として六ッ美工場を新設 |
|
1980年3月
|
自動車部品の生産拡大に伴い田原工場を新設 |
|
1980年12月
|
東京証券取引所市場第二部に株式上場 |
|
1981年11月
|
金型、治具溶接機の専門工場として高橋工場を新設 |
|
1986年9月
|
東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部に株式上場 |
|
1991年4月
|
佐賀県伊万里市に株式会社フタバ伊万里(現 連結子会社 株式会社フタバ九州)を設立 |
|
1993年5月
|
自動車マフラー専門工場として幸田工場を新設 |
|
1993年9月
|
安城工場を閉鎖 |
|
1994年11月
|
米国イリノイ州にFICアメリカ株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
1997年3月
|
本社社屋完成 |
|
2000年2月
|
岩手県西磐井郡平泉町に株式会社フタバ平泉(現 連結子会社)を設立 |
|
2000年12月
|
英国ランカシャー州にフタバ・テネコUK株式会社(現 連結子会社 フタバマニュファクチャリングUK株式会社)を設立 |
|
2001年3月
|
香港に雙葉科技株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2001年10月
|
米国インディアナ州にフタバインディアナアメリカ株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2002年2月
|
中華人民共和国天津市西青区に天津双協機械工業有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2002年3月
|
カナダオンタリオ州にFIOオートモーティブカナダ株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2002年12月
|
チェコハブリチコフブラッド市にフタバチェコ有限会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2004年1月
|
中華人民共和国天津開発区に天津双叶協展機械有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2004年3月
|
愛知県知立市の菱和金属工業株式会社を買収 |
|
2004年4月
|
菱和金属工業株式会社の社名を株式会社フタバ知立に変更 |
|
2004年10月
|
中華人民共和国広東省広州市に広州双叶汽車部件有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2004年11月
|
名古屋工場を閉鎖 |
|
2005年2月
|
米国テキサス州にフタバインダストリアルテキサス株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2005年8月
|
中華人民共和国広東省東莞市に東莞双叶金属制品有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2006年4月
|
株式会社フタバ知立を吸収合併し知立工場として再編 |
|
2007年12月
|
インドハリヤーナー州にFMIオートモーティブコンポーネンツ株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2011年9月
|
双叶金属制品(常州)有限公司の社名を双叶(常州)管理有限公司に変更 |
|
2011年10月
|
米国イリノイ州にフタバノースアメリカE&M株式会社(現 連結子会社)を設立 |
|
2011年12月
|
インドネシアブカシ県に株式会社フタバインダストリアルインドネシア(現 連結子会社)を設立 |
|
2012年1月
|
中華人民共和国湖南省長沙市に長沙双叶汽車部件有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2012年12月
|
中華人民共和国重慶市に重慶福達巴汽車部件有限公司を設立 |
|
2017年2月
|
第三者割当増資を実施し、資本金が16,820百万円となる |
|
2018年3月
|
重慶福達巴汽車部件有限公司を売却 |
|
2019年1月
|
フタバマニュファクチャリングUK株式会社とフタバインダストリアルUK株式会社を経営統合 |
|
2020年7月
|
中華人民共和国天津開発区に双叶(天津)企業管理有限公司(現 連結子会社)を設立 |
|
2021年6月
|
双叶金属制品(深圳)有限公司を売却 |
|
2021年12月
|
双叶(常州)管理有限公司を清算 |
|
2022年4月
|
東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行 |
|
2024年3月
|
情報機器事業からの撤退 |
