1949年5月
|
東京都三鷹市に「株式会社日本電子光学研究所」(資本金500千円)設立、電子顕微鏡の製造・販売を開始 |
1952年11月
|
産業機器分野に進出(高周波焼入装置完成) |
1953年3月
|
東京事務所開設 |
1954年10月
|
大阪営業所開設(1981年6月大阪支店に改称) |
1956年8月
|
分析機器分野に進出(磁気共鳴装置完成) |
1959年5月
|
名古屋営業所開設(1981年6月名古屋支店に改称) |
1960年9月
|
東京都昭島市に「さくら精機株式会社」(1989年12月「日本電子テクニクス株式会社」に変更、2021年4月当社に吸収合併)設立 |
1961年5月
|
「日本電子株式会社」に商号変更 |
1962年4月
|
東京証券取引所市場第二部に上場 |
1962年12月
|
米国に「JEOLCO(U.S.A.)INC.」設立(1993年4月「JEOL USA,INC.」(現連結子会社)に変更) |
1964年4月
|
昭島製作所開発館完成 |
1964年11月
|
フランスに「JEOLCO(FRANCE)S.A.」設立(2005年4月「JEOL(EUROPE)SAS」(現連結子会社)に変更) |
1966年6月
|
本店を三鷹市より昭島市へ移転登記 |
1966年8月
|
東京証券取引所市場第一部に上場 |
1968年7月
|
英国に「JEOLCO(U.K.)LTD.」設立(1971年4月「JEOL(U.K.)LTD.」(現連結子会社)に変更) |
1968年10月
|
豪州に「JEOL(AUSTRALASIA)PTY.LTD.」設立(現連結子会社) |
1971年4月
|
英文社名をJEOL Ltd.に変更 |
1972年4月
|
医用機器分野に進出(生化学自動分析装置完成) |
1973年2月
|
オランダに「JEOL(EUROPE)B.V.」設立(現連結子会社) |
1973年3月
|
スウェーデンに「JEOL(SKANDINAVISKA)A.B.」設立(2017年1月「JEOL(Nordic)AB」(現連結子会社)に変更) |
1974年6月
|
東京都昭島市に「日電子物産株式会社」設立(1989年12月「日本電子アクティブ株式会社」に変更、2009年7月当社に吸収合併) |
1974年7月
|
東京都昭島市に「日電子技術サービス株式会社」設立(1989年12月「日本電子データム株式会社」に変更、2009年7月当社に吸収合併) |
1984年4月
|
イタリアに「JEOL(ITALIA)S.p.A.」設立(現連結子会社) |
1988年8月
|
横浜支店開設 |
1989年4月
|
東京都昭島市に「日本電子クリエイティブ株式会社」設立(2004年4月当社に吸収合併) |
1994年2月
|
韓国に「JEOL KOREA LTD.」設立(2019年12月100%子会社化(現連結子会社)) |
1995年1月
|
シンガポールに「JEOL ASIA PTE.LTD.」設立(現連結子会社) |
1997年6月
|
ドイツに「JEOL(GERMANY)GmbH」設立(現連結子会社) |
1999年1月
|
台湾に「JEOL DATUM TAIWAN LTD.」設立(2003年7月「JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.」(現連結子会社)に変更) |
1999年7月
|
東京事務所を千代田区より立川市に移転 |
2002年3月
|
「山形クリエイティブ株式会社」設立(2016年4月「日本電子山形株式会社」(現連結子会社)に変更) |
2004年4月
|
「日本電子クリエイティブ株式会社」当社に吸収合併 |
2009年7月
|
「日本電子データム株式会社」「日本電子アクティブ株式会社」当社に吸収合併 |
2011年4月
|
東京都昭島市に分社型の新設分割により「株式会社JEOL RESONANCE」設立(2022年10月当社に吸収合併) |
2014年5月
|
東京事務所を立川市より千代田区に移転 |
2019年12月
|
「JEOL KOREA LTD.」100%子会社化 |
2020年1月
|
米国の「Integrated Dynamic Electron Solutions, Inc.」の全株式を取得 |
2021年4月
|
「日本電子テクニクス株式会社」当社に吸収合併 |
2021年10月
|
武蔵村山製作所開所 |
2022年10月
|
「株式会社JEOL RESONANCE」当社に吸収合併 |