シャープは、親会社である鴻海精密工業股份有限公司を含む、連結子会社118社及び持分法適用会社17社と共に、幅広い事業セグメントを展開しています。主な事業内容は、電気通信機器、電気機器、電子応用機器全般、および電子部品の製造・販売です。

シャープの事業セグメントは大きく分けて、「スマートライフ」「8Kエコシステム」「ICT」「ディスプレイデバイス」「エレクトロニックデバイス」の5つに分類されます。

「スマートライフ」セグメントでは、冷蔵庫、エアコン、洗濯機、空気清浄機などの家電製品や、太陽電池、蓄電池などのエネルギーソリューション製品を提供しています。主要会社にはシャープ株式会社やシャープマーケティングジャパン株式会社などがあります。

「8Kエコシステム」セグメントでは、テレビやブルーレイディスクレコーダー、オーディオ機器、デジタル複合機、インフォメーションディスプレイなどの製品を扱っています。このセグメントには、シャープ株式会社やシャープマーケティングジャパン株式会社、シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社などが含まれます。

「ICT」セグメントでは、携帯電話機、パソコン、タブレット端末、ルーターなどの情報通信技術製品を提供しており、シャープ株式会社やDynabook株式会社などが主要会社です。

「ディスプレイデバイス」セグメントは、ディスプレイモジュールや車載カメラなどを手がけ、シャープディスプレイテクノロジー株式会社や堺ディスプレイプロダクト株式会社がこのセグメントに属しています。

最後に、「エレクトロニックデバイス」セグメントでは、カメラモジュール、センサモジュール、CMOSイメージセンサ、半導体レーザーなどの製品を製造・販売しており、シャープセンシングテクノロジー株式会社やシャープ福山レーザー株式会社が含まれます。

これらのセグメントを通じて、シャープは多岐にわたる製品とサービスを提供し、グローバルな市場で事業を展開しています。

シャープは、技術革新と社会貢献を核とした成長戦略を推進しています。同社は、創業者早川徳次の「他社がまねするような商品をつくれ」という言葉に象徴されるモノづくりの精神を継承し、経営理念として掲げています。2016年には、この精神を基に「Be Original.」という新コーポレート宣言を制定し、オリジナリティ溢れる新たな価値の提供を目指しています。

経営方針として、シャープは「ESGに重点を置いた経営」を掲げ、技術力の強化、グローバルマインドの醸成、人を活かす経営の3つの柱に重点的に取り組んでいます。これらを通じて、脱炭素社会の実現や医療・介護問題の解決など、現代社会が直面する様々な課題に対応し、新たな価値を提供することで、強いブランド企業「SHARP」の早期確立を目指しています。

具体的な経営戦略として、シャープは2023年度に向けて、新商品や新市場への展開による事業拡大（開源）と、より筋肉質な経営体質の構築（節流）に全社を挙げて取り組んでいます。また、ブランド事業を主軸とした事業構造の構築に向け、新規事業の具体化加速や革新技術、革新デバイスの開発にも注力しています。

事業推進体制の見直しも行い、注力領域の明確化と事業間シナジーの最大化を目指しています。具体的には、「スマートライフ＆エナジー事業」、「スマートオフィス事業」、「ユニバーサルネットワーク事業」の3つのブランド事業と、「ディスプレイデバイス事業」と「エレクトロニックデバイス事業」の2つのデバイス事業に再編しました。さらに、全社のイノベーションを支える「イノベーショングループ」を新設し、技術力の強化を図っています。

これらの戦略を通じて、シャープは持続可能な成長と社会への貢献を目指しています。