|
1982年6月
|
当社設立(前代表取締役社長：藤岡 浩 大阪府堺市、設立時の商号 株式会社堺システム開発、1997年10月に株式会社ピクセラへ商号変更)、パソコン周辺機器に係るハードウエア製品、ソフトウエア製品の受託開発を開始 |
|
1990年10月
|
初の自社開発製品としてMacintoshの周辺機器製品を発売 |
|
1997年10月
|
当社製品の販売を行っていた株式会社ピクセラ(大阪府堺市、1990年８月設立)の営業の全部及び商号を譲受け、株式会社ピクセラに商号変更(同時に旧 株式会社ピクセラは株式会社エス・エス・ディに商号変更)
首都圏における営業及び開発拠点として「新横浜事業所」(横浜市港北区)開設 |
|
2001年10月
|
画像・動画編集ソフトウエアを「PIXELA ImageMixer」シリーズとして販売開始 |
|
2002年1月
|
パソコン向けテレビキャプチャーユニットを発売 |
|
2002年12月
|
東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場 |
|
2003年4月
|
新横浜事業所を横浜市港北区に移転（同区内） |
|
2003年9月
|
地上波デジタルラジオ受信機の開発を発表
本社を大阪市浪速区へ移転 |
|
2004年3月
|
米国のベンチャー企業UKOM社よりシリコンチューナー開発に関する知的財産権を含む研究開発事業を譲り受け、全額出資による子会社・株式会社RfStreamを設立 |
|
2004年6月
|
非連結子会社であった株式会社RfStreamの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする |
|
2004年9月
|
首都圏における営業及び開発拠点であった新横浜事業所を移転し、品川区大崎に東京支社を開設
東京証券取引所市場第一部に指定 |
|
2004年10月
|
中国における販売拠点及び研究開発委託を目的とし、全額出資による現地法人「貝賽莱(上海)多媒体信息技術有限公司」を中国に設立 |
|
2005年1月
|
光触媒塗料の開発・販売を事業とする株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする |
|
2005年5月
|
パソコン向けテレビキャプチャー関連製品の地上デジタル放送、ハイビジョン映像を対応開始 |
|
2006年1月
|
システムＬＳＩの開発・設計を事業とする産学連携ベンチャー、株式会社シンセシスの第三者割当増資を引き受け、連結子会社とする |
|
2006年4月
|
持分法適用関連会社である株式会社RfStreamの新株予約権を行使し、連結子会社とする
パソコン向けワンセグ受信機を発売 |
|
2006年9月
|
連結子会社である株式会社RfStreamが第三者割当増資を行い、持分法適用関連会社となる |
|
2007年5月
|
持分法適用関連会社である株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資の引き受け及び新株予約権の行使により、連結子会社とする
家電向け地上デジタル放送受信ボードを発売、デジタルAV家電分野に参入 |
|
2007年10月
|
家電の自社ブランド「PRODIA」を立ち上げ |
|
2007年12月
|
地上デジタル液晶テレビを発売 |
|
2009年3月
|
連結子会社の株式会社シンセシスの全株式を譲渡 |
|
2010年1月
|
連結子会社の貝賽莱（上海）多媒体信息技術有限公司を清算 |
|
2011年11月
|
連結子会社の株式会社RfStreamの株式を追加取得し、完全子会社とする |
|
2013年4月
|
南米エクアドル向けに液晶テレビを発売 |
|
2014年3月
|
屋外でフルセグ放送の受信ができるモバイルチューナーを発売 |
|
2015年2月
|
東京証券取引所市場第二部に指定替え |
|
2015年3月
|
連結子会社の株式会社ピアレックス・テクノロジーズの全株式を譲渡 |
|
2017年3月
|
ＬＴＥ高速回線対応のＭＶＮＯサービス「ピクセラモバイル」を提供開始 |
|
2018年5月
|
株式会社A-Stageの株式を取得し、連結子会社とする |
|
2018年7月
|
株式会社オックスコンサルティング（2018年８月20日付で株式会社オックスコンサルティング２から社名変更）の株式を取得し、持分法適用関連会社とする |
|
2018年9月
|
新４Ｋ衛星放送に対応した４Ｋ スマートチューナーを発売 |
|
2019年5月
|
株式会社オックスコンサルティングの民泊運営事業を吸収分割し、biz・Creave株式会社に社名を変更 |
|
2020年5月
|
家電事業において、Re・Deブランド第一弾製品電気圧力鍋Re・De Pot(リデポット)を発売 |
|
2021年6月
|
家電事業において、Re・Deブランド第二弾製品電気ケトルRe・De Kettle(リデケトル)を発売 |
|
2022年4月
|
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のスタンダード市場へ移行 |
|
2022年12月
|
家電事業において、Re・Deブランド第三弾製品ヘアードライヤーRe・De Hairdryを発売 |
|
2023年6月
|
ChatGPTの翻訳機能を搭載したデバイス及びアプリの提供を開始 |
