中央発條【5992】 沿革 スタンダード(内国株式)

ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器、自動車用品の製造販売を日本、北米、中国、アジアで展開。

中央発條【5992】 沿革 スタンダード(内国株式)

ばね、コントロールケーブル、建築用資材機器、自動車用品の製造販売を日本、北米、中国、アジアで展開。

沿革

1925年3月 名古屋市中区月見町に鋼製ばねの製造工場を創設、商号中央スプリング製作所
1930年11月 航空機用弁ばねの製造開始
1931年1月 名古屋市南区雁道町に製造工場(名古屋工場)移転、商号㈱中央スプリング製作所を設立
1931年10月 航空発動機、機関銃、自動車用大型ばねの製造開始
1936年4月 商号を中央発條㈱と改称
1941年4月 愛知県愛知郡鳴海町(現在地)に鳴海工場創設
1948年12月 企業再建整備法に基づく整備計画により第二会社新中央発條㈱を設立し、本社を鳴海町におき、同月旧会社解散
1954年3月 商号を中央発條㈱と改称
1961年10月 株式を名古屋証券取引所市場第二部に上場
1964年4月 碧南工場操業開始
1966年11月 中発販売㈱を設立(1995年6月に子会社となる)
1968年10月 三好工場操業開始
1970年10月 子会社中発運輸㈱を設立
1977年2月 熱管理通商産業大臣賞受賞(鳴海工場)
1977年6月 ㈱東郷ケーブルに資本参加(1982年6月に子会社となる)
1978年9月 PM優秀事業場賞受賞(碧南工場)
1982年4月 三好西工場操業開始
1985年1月 株式を東京証券取引所市場第二部に上場
1985年2月 ㈱セプラスに資本参加、子会社となる
1985年9月 技術センター開設
1986年3月 中発精工㈱に資本参加、子会社となる
1986年9月 株式を東京証券取引所及び名古屋証券取引所市場第一部に上場
1987年8月 台湾に中發工業股フン有限公司を設立(1990年8月に子会社となる)
1988年8月 藤岡工場操業開始
1989年9月 アメリカに ACK CONTROLS INC.を設立(1992年1月に子会社となる)
1990年4月 インドネシアの P.T.TRI SATRIA UTAMAに資本参加(2000年12月に子会社となり、社名をP.T.CHUHATSU INDONESIAに変更)
1992年4月 中発技能学園を開校(三好工場内)
1996年6月 タイに CHUO THAI CABLE CO.,LTD.を設立(1997年9月に子会社となり、2014年6月に社名をCHUHATSU (THAILAND) CO.,LTD.に変更)
1997年6月 「車輌用エンジンバルブスプリング及びニットメッシュ製品の設計・開発及び製造」においてISO9001の認証取得(1999年3月に全事業部・全工場の取得完了)
1999年3月 藤岡工場においてISO14001の認証取得(2001年4月に全工場の取得完了)
2000年3月 シャシばね、精密ばね、ケーブルの3事業部においてQS9000の認証取得
2000年4月 藤岡実験棟開設
2001年3月 アメリカの子会社 ACK CONTROLS INC.の精密ばね部門を分社化し、子会社CHUO PRECISION SPRING GLASGOW,INC.を設立
2002年9月 中国に子会社 昆山中発六和機械有限公司を設立
2003年9月 中国に子会社 天津中発華冠機械有限公司を設立
2003年10月 中国に関連会社 天津中発富奥弾簧有限公司を設立(2014年7月に子会社となり、社名を天津隆星弾簧有限公司に変更)
2004年3月 中国に子会社 昆山中和弾簧有限公司を設立
2005年6月 中国に子会社 天津中星汽車零部件有限公司を設立
2006年4月 ㈱藤岡中発に資本参加、子会社となる(2018年2月に当社に吸収合併)
2007年4月 子会社㈱長崎中発を設立
2011年4月 子会社㈱リーレックスを設立
2012年2月 インドネシアに子会社P.T.CHUHATSU TECHNO INDONESIAを設立(2019年12月に清算が結了)
2013年11月 中国に子会社 孝感中星汽車零部件有限公司(2016年4月に社名を孝感中発六和汽車零部件有限公司に変更)を設立
2017年2月 CHUO PRECISION SPRING GLASGOW,INC.がACK CONTROLS INC.を吸収合併し、社名をCHUHATSU NORTH AMERICA,INC.へ変更
2017年10月 普通株式10株につき1株の割合で株式併合を実施
2021年4月 普通株式1株につき4株の割合で株式分割を実施
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行
2023年5月 「中長期経営計画(2023-2027年度)」を策定
2023年10月 東京証券取引所プライム市場からスタンダード市場に移行