TOYO TIRE は、タイヤ事業と自動車部品事業を主要な事業セグメントとする企業グループです。

<タイヤ事業>

同社グループは、国内では㈱トーヨータイヤジャパンが販売、トーヨーリトレッド㈱が製造・販売、福島ゴム㈱が製造を担っています。海外では、Toyo Tire U.S.A. Corp.、TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD、Toyo Tire Canada Inc.、Nitto Tire U.S.A. Inc.が販売、Silverstone Berhad が製造・販売、Toyo Tire North America Manufacturing Inc.、Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd、Toyo Tire Serbia d.o.o.、通伊欧輪胎張家港有限公司が製造を担っています。また、Toyo Tire Holdings of Americas Inc.やToyo Tire Holdings of Europe GmbHなどが事業を統括しています。

<自動車部品事業>

国内では東洋ゴム化工品㈱が製造・販売、東洋ソフラン㈱が製造を担っています。海外では、Toyo Tire North America OE Sales LLCが販売、東洋橡塑(広州)有限公司が製造・販売、Toyo Automotive Parts (USA),Inc.が製造を担っています。

<その他>

不動産業などを行う昌和不動産㈱が含まれています。

TOYO TIRE は、タイヤ事業と自動車部品事業を中心に、国内外で製造・販売を展開する総合ゴム製品メーカーグループです。

TOYO TIRE は、中期経営計画「中計'21」に基づき、持続的な成長を実現するための戦略を推進しています。

同社グループは、タイヤと自動車部品を事業の中核に据え、これまで培ってきた独自性や機能別組織、ガバナンス・コンプライアンス体制を強化しながら、変化の激しい環境にも迅速かつ柔軟に適応する力を高めることで、企業ステージのさらなる向上を目指しています。

具体的な取り組みとして、2022年7月に欧州初の生産拠点となるセルビア工場の稼働を開始し、2023年度下期には年産約500万本の生産体制を確立する計画です。これにより、欧州地域での地産地消を展開するとともに、主力の北米市場への供給も行い、より安定的な供給基盤を構築していきます。

また、サステナビリティ経営の強化にも注力しており、7つの重要課題(マテリアリティ)を特定し、具体的な活動テーマや中長期目標、施策を策定しています。さらに、気候変動への対応として、2022年10月にTCFDの提言に賛同し、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標に関する情報開示を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していく方針です。

一方で、免震ゴムの交換・改修工事の遂行も経営の最優先課題と位置づけ、グループを挙げて取り組んでいます。2022年12月末時点で対象物件の151件の工事を完了しており、引き続き安全確保を最優先に全ての対象建築物での交換改修を進めています。

TOYO TIRE は、中期経営計画の着実な遂行とサステナビリティ経営の強化により、持続的な成長と企業価値の向上を目指しています。