旭有機材【4216】 沿革 プライム(内国株式)

管材システム、樹脂、水処理・資源開発の3部門で、製品開発・製造・販売、代理店販売、市場開拓、施工・維持管理などを展開。

旭有機材【4216】 沿革 プライム(内国株式)

管材システム、樹脂、水処理・資源開発の3部門で、製品開発・製造・販売、代理店販売、市場開拓、施工・維持管理などを展開。

沿革

1945年3月 資本金200万円をもって日窒化学工業株式会社(現在の旭化成株式会社)の子会社として航空機用強化木の製造を目的とする日窒航材工業株式会社を設立
1945年11月 社名を旭ベニヤ工業株式会社と改め、フェノール樹脂成形材料、合成樹脂成型品、並びに合板の製造販売へ事業転換
1950年11月 社名を旭有機材工業株式会社と改称
1952年4月 延岡工場にてアサヒAVバルブの製造・販売を開始
1954年6月 延岡工場にてフェノールレジンの製造・販売を開始
1960年8月 株式を東京証券業協会に店頭公開
1961年10月 株式を東京証券取引所市場第2部に上場
1963年7月 レジンコーテッドサンド製造のため、下関工場(山口県下関市)を建設
1964年5月 合成樹脂成型品、レジンコーテッドサンド製造のため利根工場(茨城県古河市)を建設
1964年10月 レジンコーテッドサンド製造のため、常磐工場(福島県いわき市)を建設
1968年4月 フェノールレジン、レジンコーテッドサンド製造のため、愛知工場(愛知県扶桑町)を建設
1974年2月 株式を東京証券取引所市場第1部に指定替
1974年3月 塩化ビニルパイプの製造のため、北方工場(宮崎県北方町(現・延岡市))を建設し、北方プラスチック加工有限会社(北方プラスチック株式会社)に製造を委託
1991年9月 総合研究所(宮崎県延岡市)を建設
1991年10月 レジンコーテッドサンド製造のため、広島工場(広島県庄原市)を建設
1992年1月 下関工場(山口県下関市)を閉鎖
1996年10月 レジンコーテッドサンド製造のため、栃木工場(栃木県大田原市)を建設、これに伴い、利根工場(茨城県古河市)及び常磐工場(福島県いわき市)を閉鎖
1998年11月 塩化ビニルパイプ製造設備を、栃木工場(栃木県大田原市)に建設
1999年11月 アサヒアメリカ, Inc.の全株式を取得(現・連結子会社)
2000年2月 配管材料エンジニアリング部門強化のため、天下(あもり)工場(宮崎県延岡市)を建設
2001年2月 旭有機販売西日本株式会社を設立
2001年6月 延岡本社と東京本社の2本社制とし、かつ管材システム事業部、樹脂事業部の2事業部制を採用
2002年10月 エーオーシーアセンブル株式会社を設立(現・連結子会社)
2004年3月 樹脂事業部門の研究・開発のため総合研究所(愛知県扶桑町)を建設
2005年12月 旭有機材商貿(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)
2006年12月 旭有機材樹脂(南通)有限公司を設立(現・連結子会社)
2008年10月 旭有機材閥門設備(上海)有限公司を設立(現・連結子会社)
2011年3月 北方工場(宮崎県延岡市)を閉鎖し、北方プラスチック株式会社を解散
2011年4月 執行役員制度を導入、旭有機販売株式会社に中部旭有機販売株式会社を統合
2012年8月 愛知工場 鋳造用フェノール樹脂製造工場を更新建設
2012年11月 アサヒモディマテリアルズPvt., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2013年4月 旭有機販売株式会社と旭有機販売西日本株式会社が合併し、旭有機材商事株式会社に商号変更
2013年5月 旭有機材樹脂(南通)有限公司が電子材料用フェノール樹脂工場を新設
2013年7月 旭有機材樹脂(南通)有限公司が鋳造用レジン工場を増設
2013年9月 ドリコ株式会社の全株式を取得(現・連結子会社)
2014年4月 水処理・資源開発事業統括本部を新設し、3事業部制とする
2014年8月 アサヒコリアCo., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2014年10月 アサヒAVヨーロッパGmbHを設立(現・連結子会社)
2016年2月 アサヒアジアパシフィックPte., Ltd.を設立(現・連結子会社)
2016年4月 社名を旭有機材株式会社に変更
2016年12月 アサヒユウキザイメキシコS.A. de C.V.を設立(現・連結子会社)
2017年10月 大和興産株式会社の株式を追加取得(現・連結子会社)
2018年4月 旭エー・ブイ産業株式会社の株式を追加取得 子会社である旭有機材商事株式会社と旭エー・ブイ産業株式会社が合併し、社名をアビトップ株式会社に変更(現・連結子会社)
2019年7月 株式会社ランドウィックの全株式を取得(現・連結子会社)
2019年11月 旭環美水処理(蘇州)有限公司が事業を開始(現・連結子会社)
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行