大手スポーツ用品メーカーのナイキが3月21日、2023年12月〜翌2月期決算を発表。売上高は前年比0.3%増の124億ドル、営業利益は同じく5%減の14億ドルだった。

このところ、株式市場におけるナイキの評価はふるわない。株価は2021年11月にピークをつけ、その後は低調。依然として復調の様子は見えない。それでも時価総額は目下1,422億ドルにのぼり、株価収益率は27.6倍。業績に対して特に評価が低いという水準ではない。

ジョン・ドナフーCEOは決算発表で「第3四半期（12〜2月）の業績は想定通りだった」とコメント。その一方で、「ナイキはポテンシャルを十分に発揮していない」と続けた。

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同社はこれまで、消費者と直接つながることで事業を加速する戦略（Consumer Direct Acceleration Strategy）を進めてきた。コロナ禍では非常に奏功したものの、今の環境では修正が必要なことを認める。具体的には、大きく四つの領域で調整する方針だ。