2016年12月期の売上高は3兆4015億円、税引前当期利益が2447億円。

事業セグメントと概要は以下の通り。

オフィス

オフィス向け複合機、レーザー複合機、レーザープリンター、デジタルプロダクションプリンティングシステム、業務用高速・連帳プリンター、ワイドフォーマットプリンター、ドキュメントソリューション

イメージングシステム

レンズ交換式デジタルカメラ、コンパクトデジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルシネマカメラ、交換レンズ、コンパクトフォトプリンター、インクジェットプリンター、大判インクジェットプリンター、業務用フォトプリンター、イメージスキャナー、マルチメディアプロジェクター、放送機器、電卓

産業機械その他

半導体露光装置、FPD露光装置、デジタルラジオグラフィ、X線診断装置、CT装置、MRI装置、超音波診断装置、検体検査装置、眼科機器、真空薄膜形成装置、有機ELディスプレイ製造装置、ダイボンダー、マイクロモーター、ネットワークカメラ、ハンディターミナル、ドキュメントスキャナー

連結従業員数の内訳

連結従業員197673人のうち、オフィス事業が105480人と過半数を占める。カメラなどを扱うイメージングシステムは55263人（28%）、産業機器その他が27790人（14%）。

セグメント別売上高

売上高3兆4015億円のうち、オフィス事業が1兆8049億円を売り上げ、全体の53％を占める。イメージングシステム事業は1兆943億円（32%）、産業機器その他が5023億円（14.8%）。

さらに詳細な内訳があった。

最も大きいのはカメラで6669億円（19.6％）の売上。続いてプリンター機器が6648億円（19.6%）、カラー複写機が3862億円（11.4%）、インクジェットプリンターが3291億円（9.7%）、白黒複写機が2895億円（8.5%）を売り上げている。

地域ごとの売上高

地域ごとの売上高。日本が7070億円（21%）、米州が9635億円（28%）、欧州で9135億円（27%）、アジア・オセアニアで8174億円（24%）。