安価で個性的な商品ラインナップが売りの「業務スーパー」。店舗数は全国964店（2022年3月末現在）と、1.000店の大台に手が届くまでに成長している。 

新規出店によりトップラインは増加し続けている。その一方で、原材料費の高騰や海上運賃の値上がり、追い打ちをかけるように円安の波が押し寄せている。 

そんな中でも、業務スーパー事業を手掛ける神戸物産の2022年10月期1Q決算では、売上高968億円（前年比13.8%増）、営業利益74億円（5.9%）と成長を続けている。 

当面好転が見込めない外部環境の中、「価格勝負一本だと厳しい時代。業務スーパーは『価格だけではない強み』を（社長就任から）10年かけて作ってきた。その努力が実ったのが今だ」と神戸物産社長の沼田博和氏は明言する。

神戸物産はこの難局にどのように立ち向かうつもりなのか。神戸物産社長の沼田博和氏にインタビューを敢行し、水面下で手掛ける成長戦略を聞いた。