今回はカメラ業界まとめ第11弾として「GoPro」を扱います。縮小するデジカメ市場を尻目に、颯爽と現れ人気を誇るアクションカメラ。今回はその市場とGoProの戦略についてみていきます。

GoProはアクションカメラブームの火付け役とも言える存在でした。

2002年に現CEOであるニック・ウッドマンが設立した「ウッドマンラボ」に始まり、2004年に最初のカメラ製品を発売します。その後順調に事業を拡大し、2014年にIPOを実施。直後の時価総額は約40億ドルにも達しました。

2023年の市場規模は現在の2.2倍となる、93.8億ドル

GoProのヒットにより賑わうアクションカメラ市場は今後も拡大する見込みです。

「Market Research Future」によると、2017年のアクションカメラ市場規模は42.4億ドル。今後はCAGR14.2%で成長し、2023年には93.8億ドルもの市場になると予想しています。

成長を続けるアクションカメラ市場ですが、GoProも好調なのでしょうか。

実はGoProは3期連続で営業赤字に陥っています。18/12期の売上は11.5億ドル、営業利益は▲0.9億ドルと厳しい状況。市場が成長しているにも関わらず、売上は横ばいで推移しています。

こうした業績の悪化は、株価にも反映されています。

株価は2015年ごろから急落。現在の時価総額は8.99億ドルと、上場直後の40億ドルの1/4以下になっています。

なぜGoProは不調なのでしょうか。また、業績を回復させるために今後どのような戦略取っていくのでしょうか。

ここから先は、有料コンテンツになります。ご購読いただくと、以下のような内容をご覧いただくことができます。  

・市場は成長もGoProが不調の理由は「〇〇」
・わずか15ヶ月で〇〇事業から撤退
・〇〇が4期連続で上昇し、利益を圧迫
・利用者の増加率が＋50%のサービスは「〇〇」