今回は、日本のEコマース市場の全体像について改めておさらいします。

ソースは2018年4月に経産省が公開した「我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備 （電子商取引に関する市場調査）」という報告書で、この中で特に重要だと思ったデータを一通りグラフ化していきたいと思います。

日本のEコマース市場（消費者向け）は16.5兆円の規模があり、2007年の5.3兆円と比べると、10年で3倍規模にまで拡大しています。

このうち物販系Eコマースのオンライン比率が「EC化率」とされますが、この割合も5.8%にまで拡大。

後述しますが、世界全体のEC化率は10％強と言われているため、まだまだアップサイドがあると言えそうです。

さて、消費者向けEコマース市場は大きく「物販系」「サービス系」「デジタル系」の三つに分類することができます。

物販系は、家具とかパソコンとか、名前の通り「ものを買う」オンライン通販サイトなどが含まれます。これが8.6兆円で、Eコマース全体の半分以上を占めています。

サービス系は、後述しますがオンライン旅行代理店（OTA）や飲食店などのネット予約が含まれ、6兆円。

デジタル系にはオンライゲームや電子書籍などのデジタルコンテンツが含まれ、2兆円の市場規模があります。