2021年2月、メルカリの時価総額が一時1兆円の大台を超えた。

設立から8年の日本のベンチャー企業として、稀に見る成果である。創業者である山田進太郎氏は、かねてより「米国市場への挑戦」をテーマにすえてきた。

2020年、メルカリUS版の年間取扱高（GMV）は9.96億ドル（≒1,055億円）に拡大。月間1億ドルというマイルストーンも突破し、さらなる成長に向けてアクセルを踏むことになる。

知っておきたいのが、米国の競争環境だ。メルカリが毎度の決算発表で例に出すのは、FacebookやeBay、OfferUp、Poshmarkなど。

OfferUpは2020年3月に1.2億ドルを調達。競合の『letgo』を買収し、8月には両者を統合させた。OfferUpのダウンロード数は累計9,000万を超える。一方のletgoは1億ダウンロードを超えていた。

そして2021年1月、新たに上場したのが「Poshmark」だ。事業規模はメルカリUS版に先行する。ファッション特化であるだけでなく、サービス思想にも大きな違いがある。

今回は、メルカリを先行するPoshmarkについて整理する。創業からの成り立ちや特徴的な事業戦略について確認しよう。

創業の着想は「少年時代のマーケット」

Poshmarkの創業者はマニッシュ・チャンドラ（Manish Chandra）。インド出身の起業家で、現在もCEOを務める。

子供のころ、チャンドラはよくオールド・デリーのマーケットに足を運んでいた。そこで目にしたのは、店主と顧客が交渉する熱気のある市場だ。