東京エレクトロンデバイスは、2023年3月31日現在、大手エレクトロニクスメーカー向けに、集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービスを提供しています。

同社の半導体及び電子デバイス事業では、アナログIC、プロセッサ（CPU、DSP）、ロジックIC（画像処理用IC、通信・ネットワーク用IC、ASIC、PLD）、メモリIC（SRAM、FRAM、MRAM、フラッシュメモリ）などの半導体製品の販売、ボードや一般電子部品の販売、組み込みソフトウェアやクラウドサービスの提供、プライベートブランド製品の設計・量産受託サービスを行っています。また、株式会社ファーストはファクトリーオートメーション向けの画像処理装置を、東京エレクトロンデバイス長崎株式会社は電子機器の開発・設計・製造・販売をそれぞれ担当しています。アジア、北米地域においては、TOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITED、TOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.が半導体関連製品及びソフトウェア等の販売・マーケティングを展開しています。

コンピュータシステム関連事業では、ネットワーク負荷分散装置、イーサネットスイッチ、フラッシュストレージ、エンドポイント、ネットワーク、クラウドサービス等のセキュリティソフトウェアの販売、製品保守、セキュリティ監視サービスを提供しています。

このように、東京エレクトロンデバイスは、半導体製品や電子デバイス、コンピュータシステム関連製品の販売・サービス提供を通じて、幅広い技術ニーズに応える事業を展開しています。

東京エレクトロンデバイスは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を核とした成長戦略を掲げています。同社は、高効率スマート社会（Society 5.0）の実現に向けた製品及びサービスの提供を通じて、社会の持続的発展に貢献することを経営方針としています。この方針の下、中期経営計画「VISION2025」を策定し、企業価値の向上を目指しています。

「VISION2025」では、技術商社機能を持つメーカーへの進化を目指し、データビジネス、サービスビジネス、ストックビジネスを利益源泉とする高収益ビジネスへの移行を図っています。また、半導体の販売を通じた顧客基盤の維持・拡大を通して、高収益ビジネスの礎を築くことを目標としています。

重点ポイントとしては、データサイエンス、画像処理、ロボティクスを駆使したモノづくりシステムメーカーへの進化、設計量産受託サービスで培われた技術に基づくODMメーカーへの進化、強力なシステム開発力・提案力を有する設計開発部門の強化、マスカスタマイゼーション対応の高効率スマート工場の構築などが挙げられます。

さらに、同社はサステナビリティへの取り組みを重視し、サステナブルな社会への貢献、基本的人権の尊重を根幹に据えた労働環境・人事制度の構築、環境負荷の軽減をマテリアリティ（重要課題）として設定しています。これらの取り組みを通じて、気候変動リスクへの対応や企業価値の向上を目指しています。

東京エレクトロンデバイスは、これらの戦略を基に、デジタル技術を活用した新たな製品やサービスの提供を推進し、技術商社機能を持つメーカーとしての地位を確立し、持続可能な成長を目指しています。