エクソンモービル【XOM】 NYSE

エクソンモービルは、米国テキサス州に本社をおく、エネルギー会社。 1870年、ジョン・ロックフェラーらが前身スタンダードオイルを設立。 1911年、最高裁が巨大化したスタンダードオイルの分割を命じる。 これにより34社が誕生し、内2社がエクソンとモービルである。 1999年、これら2社が統合し、エクソンモービルが設立。 現在、原油や天然ガスの生産だけでなく、関連製品の製造販売も行う。

エクソンモービル【XOM】 NYSE

エクソンモービルは、米国テキサス州に本社をおく、エネルギー会社。 1870年、ジョン・ロックフェラーらが前身スタンダードオイルを設立。 1911年、最高裁が巨大化したスタンダードオイルの分割を命じる。 これにより34社が誕生し、内2社がエクソンとモービルである。 1999年、これら2社が統合し、エクソンモービルが設立。 現在、原油や天然ガスの生産だけでなく、関連製品の製造販売も行う。

事業内容

沿革・会社概要

Exxon Mobil Corporation(エクソン モービル)は、米国テキサス州に本社をおく総合エネルギー会社。1870年、ジョン・ロックフェラーらが前身スタンダードオイルを設立。1882年にニュージャージー州で法人化された。1911年、最高裁が巨大化したスタンダードオイルの分割を命じる。これにより34社が誕生し、内2社がエクソンとモービルである。

世界最大クラスの石油メジャー(国際石油資本)であったエクソンと、モービル(当時全米第2位)が1999年に合併したことで誕生したExxon Mobilは、BP、ロイヤル・ダッチ・シェル・グループと並ぶ世界屈指の巨大石油化学企業だ。

合併当時、上流部門(石油・天然ガスの探査・開発・生産)から下流部門(輸送・精製・販売)、化学品部門をもつ巨大石油化学企業同士の合併は過去最大規模で、ヨーロッパでの天然ガス・パイプライン事業、石油事業に強いエクソンと、アジアでの液化天然ガス(LNG)事業、アメリカの下流部門に強みをもつモービルの合併は、互いの弱点を補完するものであった。

製品・サービス

Exxon Mobilは、生活水準を高めるエネルギーと製品を提供している。Exxon Mobilは、手頃な価格で信頼性の高いエネルギーに対する需要の高まりに応えると同時に、気候変動のリスクを含む環境への影響を軽減することが極めて重要であると認識しており、持続可能なソリューションを提案していくことを約束している。

Exxon Mobilの各部門および関連会社は、米国をはじめとする世界のほとんどの国で製品を販売しており、主な事業内容は、原油・天然ガスの探鉱・生産、原油、天然ガス、石油製品、石油化学製品、各種特殊製品の製造、取引、輸送、販売となっている。エクソンモービルの関連会社は、これらの事業を支援するために広範な研究プログラムを実施するなど、グローバルに事業を展開している。Exxon Mobilは2019年末時点で、世界中で1万3,000件以上の有効な特許を保有しており、第三者にライセンスされた技術から得られた2019年の収益は約7,900万ドルにものぼった。

近年の環境問題への関心の高まりを受けて、Exxon Mobilの事業全体を通して、自社の事業活動が大気、水、地上に与える影響を防止し、最小化するために、新たに継続的な対策を講じている。これには、クリーンな燃料を製造するための精製インフラや技術への多額の投資、窒素酸化物、硫黄酸化物、温室効果ガスの排出量を監視・削減するためのプロジェクト、資産除去債務のための支出などが含まれている。

ビジネスモデル、技術開発

Exxon Mobilは、エネルギー資源の探鉱・生産、輸送、精製、販売までを自社の会社組織だけで行なう、垂直統合型のビジネスモデルを採用しており、アメリカ国内だけにとどまらず、約50ヵ国で探鉱や生産事業を行ない、約20ヵ国で燃料や化学製品を販売し、約200ヵ国で事業を展開する巨大企業だ。

Exxon Mobilは、過去10年間で最も近い競合他社と比較して70%近く多くの米国特許を取得しており、技術面でのリーダーとして実績がある。また、ビジネスプロセスの上流では、人工知能(AI)などの技術の進歩により、地震データの解釈が可能になり、探査活動が強化され、地下の理解が深まり、これらすべてが資源回収率の向上につながっている。さらに、テクノロジーは、石油資源の開発の最適化と操業の改善を可能にもしている。

ビジネスプロセスの下流および化学部門では、触媒およびプロセス技術の開発を継続し、製品のアップグレードと改善に努めている。Exxon Mobilのロッテルダム型ハイドロクラッカーは、独自の技術を用いて高品質の潤滑油ベースストックと超低硫黄ディーゼルを生産し、業界平均よりも高いリターンを生み出している。

大手大学、研究機関、民間企業と低炭素エネルギーソリューションにも取り組んでおり、2019年には、米国エネルギー省の国立研究所、インド工科大学(ボンベイ、マドラス)、民間企業のグローバルサーモスタット、モザイクマテリアルズと協定を締結し、CCS、バイオ燃料、その他の排出削減技術を推進するなど、積極的に持続可能エネルギーの開発にも取り組んでいる。

2019年12月期 Annual Report FORM 10-K(提出日:2020年2月26日)

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