トーメンデバイス株式会社とそのグループ企業は、半導体や電子部品の売買を主要な事業として展開しています。この企業集団は、トーメンデバイスを含む親会社、子会社4社、関連会社1社、およびその他の関係会社で構成されています。親会社である豊田通商株式会社は、総合商社として7つの事業領域で活動しており、その一環としてトーメンデバイスが位置づけられています。

トーメンデバイスは、サムスングループ製の半導体および電子部品を中心に取り扱っています。これは、同社が株式会社トーメンエレクトロニクス（現在の株式会社ネクスティエレクトロニクス）のサムスングループ製半導体販売部門から分離独立した経緯に基づくものです。一方、株式会社ネクスティエレクトロニクスは、サムスングループ以外の外国系半導体メーカーの製品を主に扱っており、両社は事業内容において棲み分けを行っています。

トーメンデバイスグループは、国内外での事業展開を行っており、国内ではトーメンデバイスが日本国内のサムスングループから、海外では子会社が海外のサムスングループから商品を仕入れ販売しています。主な取り扱い商品には、メモリー（DRAM、NAND FLASH、MCP、SSDなど）、システムLSI（SoC、DDI、CIS、PMIC、SiPなど）、ディスプレイ（LCD、有機ELなど）、その他（LED、MLCC、バッテリー、設備など）があります。これらの製品群は、トーメンデバイスグループが電子部品市場において提供している幅広い技術とサービスを示しています。

トーメンデバイス株式会社は、半導体や電子部品の売買を主軸に事業を展開しており、サムスングループ製の製品を中心に取り扱っています。同社は、2023年4月から2026年3月までの新たな中期経営計画を策定し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを強化しています。この計画では、成長事業の加速化とともに、サステナビリティ課題への積極的な取り組みを通じて、計画達成を目指しています。

同社は、経営理念「先端技術の提供とグローバルなパートナーシップを通じて、顧客・社会の現在と未来に貢献します」のもと、サムスングループとの関係強化や豊田通商グループとのシナジーを活かし、顧客満足度の向上を図っています。また、経営環境の変化に対応し、サーバー・ストレージや車載などの成長性・競争力の見込まれる分野への取り組みを強化しています。

具体的な戦略として、サムスングループの商材を中心に商品・機能の幅を広げ、提案力の強化や新規顧客の開拓、海外拠点・物流機能の活用によるサポート体制の強化、人材育成やリスクマネジメントの徹底などが挙げられます。さらに、デジタルトランスフォーメーションの進展やESG（環境、社会、ガバナンス）への取り組み強化を通じて、企業価値の向上を目指しています。

トーメンデバイスは、これらの戦略を実行することで、2025年度までに連結売上高5,000億円、当期利益60億円、ROE10％を安定的に出せる体質を目指し、持続可能な成長を追求しています。