東映は、映像関連事業、興行関連事業、催事関連事業、観光不動産事業、建築内装事業、その他事業を展開している多角的な企業グループです。映像関連事業では、劇場用映画の製作配給、テレビ映画の製作配給、映像版権の許諾、DVD・ブルーレイディスクの製作販売、教育映像の製作配給などを手がけています。特に、アニメーション作品は東映アニメーションが中心に製作しており、劇場用映画のポストプロダクションやアーカイブ事業は東映ラボ・テックが担当しています。

興行関連事業では、直営劇場やシネマコンプレックスの経営を行っており、ティ・ジョイが主にこれを担っています。催事関連事業では、東映太秦映画村の運営を含むキャラクターショーや文化催事の企画・運営を行っています。観光不動産事業では、不動産賃貸業とホテル経営を展開し、東映ホテルチェーンがホテル事業を担当しています。

建築内装事業は、東映建工が建築工事や室内装飾請負を行っており、その他事業では物品の販売などを手がけています。これらの事業を通じて、東映は映画、テレビ、教育、興行、不動産、建築など幅広い分野で事業を展開し、多様なエンターテインメントとサービスを提供しています。

東映グループは、映像関連事業を中心に、興行、催事、観光不動産、建築内装事業など多岐にわたる事業を展開している総合エンターテインメント企業です。同社は、『愛される「ものがたり」を全世界に』を使命に掲げ、グローバルな視点での事業展開を進めています。2023年2月には、中長期的な成長戦略として『東映グループ中長期VISION「TOEI NEW WAVE 2033」』を策定し、その実現に向けた取り組みを推進しています。

このビジョンでは、10年後に世界で愛されるコンテンツを数多く創造・発信することを目指しており、実写およびアニメ映像事業の強化・拡大とグローバル展開の加速を成長戦略の柱としています。具体的には、映像事業収益の最大化、コンテンツのグローバル展開、人的投資の拡大、そして経営基盤の強化を重点施策として挙げています。

映像事業収益の最大化には、企画製作力の強化、コンテンツのマルチユース促進、IPライフサイクルの長期化が含まれます。グローバル展開では、現地企業とのコラボレーションやグローバルメジャーとの共同開発を通じて、海外市場でのファン層を拡大していく戦略を採っています。人的投資の拡大では、企画製作力とマルチユース展開力を高めるための採用・配置や育成に注力しています。また、経営基盤の強化には、製作設備や不動産への投資、コーポレート・ガバナンスの強化、サステナビリティへの取り組みが含まれます。

これらの施策を通じて、東映グループは、売上構成比率における海外割合を50％に拡大し、営業利益を250億～400億円、ROEを8％以上を目標としています。同社は、コンテンツ投資に2,400億円、事業基盤強化に向けた投資に600億円を予定しており、これらの投資を通じて、総合エンターテインメント企業としての成長を目指しています。