商船三井は、海運業を中心にグローバルに事業を展開している企業で、ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業、不動産事業、関連事業、その他の6つのセグメントで構成されています。ドライバルク事業では、商船三井ドライバルク株式会社やMOL CAPE (SINGAPORE) PTE. LTD.を含む81社で、石炭船を除くドライバルク船の保有・運航を行っています。エネルギー事業では、エム・オー・エル・エルエヌジー輸送株式会社やMOL CHEMICAL TANKERS PTE. LTD.など252社で、石炭船や油送船、LNG船の運航を手掛けています。

製品輸送事業は、自動車専用船の運航やコンテナ船の保有・運航、コンテナターミナルの運営など、トータル物流ソリューションを提供しており、宇徳株式会社や商船三井フェリー株式会社など116社が関与しています。不動産事業では、ダイビル株式会社を中心に21社で土地建物の賃貸やビル管理事業を展開しています。関連事業では、商船三井客船株式会社や日本栄船株式会社など21社が客船事業や曳船業、商社事業を行っています。

その他のセグメントでは、MOLマリン&エンジニアリング株式会社やエム・オー・エル・シップマネージメント株式会社など18社で、船舶管理業やグループの資金調達、情報サービス業などを担っています。これらの事業を通じて、商船三井は幅広い海運関連サービスを提供し、グローバルな物流ニーズに応えています。

商船三井は、中長期的な成長戦略として「BLUE ACTION 2035」を策定し、グローバルな社会インフラ企業への飛躍を目指しています。この計画では、サステナビリティ経営を強化し、社会課題や環境面からも受容される持続的な成長を目指しています。具体的には、ポートフォリオ戦略、地域戦略、環境戦略を中心に、サステナビリティ課題への取り組みを最重点5項目に据えています。

ポートフォリオ戦略では、海運不況時でも黒字を維持できるポートフォリオへの変革と、成長投資の積上げと株主の期待に応える利回り（ROE 9～10%）の両立を目指しています。地域戦略では、グローバルな事業推進体制への移行を図り、環境戦略では、環境ビジョン2.2に沿った取り組みをリードする存在であり続けることを目標としています。

また、サステナビリティ課題への取り組みとして、安全、人財、デジタルトランスフォーメーション（DX）、ガバナンスの高度化を推進しています。これらの戦略と取り組みを通じて、商船三井は2035年度をグループビジョン実現の時期として設定し、3年＋5年＋5年の3フェーズに分けたバックキャスト思考で計画を策定しています。

商船三井は、これらの戦略を基に、海運市況との相関性が高い市況享受型事業と安定収益型事業のバランスを取りながら、海運業界の変化に対応し、持続可能な成長を目指しています。