トーホーグループは、トーホー株式会社を中心に、子会社23社を含む企業集団で構成されています。このグループは、業務用食品から家庭用食品まで、食品全般を幅広く取り扱い、ユーザーへの販売を主な事業としています。事業セグメントは、ディストリビューター事業、キャッシュアンドキャリー事業、食品スーパー事業、フードソリューション事業の4つに大別されます。

ディストリビューター事業では、トーホーフードサービスやトーホー・仲間、トーホー・北関東などの子会社が、ホテルやテーマパーク、レストラン、事業所給食などの外食産業に対し、業務用食材を直接納入販売しています。また、シンガポールやマレーシア、香港など海外においても、TOHO Singapore Pte. Ltd.やTOHO Foods Malaysia Sdn. Bhd.などの子会社を通じて、日本食の食材等の卸売業を展開しています。

キャッシュアンドキャリー事業は、トーホーキャッシュアンドキャリーが中心となり、中小の外食事業者に対して業務用食材を中心に現金販売しています。

食品スーパー事業では、トーホーストアが生鮮3品を中心とした食品スーパーを運営しており、一般消費者向けの販売を行っています。

フードソリューション事業では、アスピットやトーホービジネスサービスなどの子会社が、外食産業向けの業務支援システムの販売や品質管理サービス、不動産賃貸業、総合建設請負業、飲食店等の内装設計・施工業、業務用調理機器・コーヒーマシン等の輸入・製造・販売など、多岐にわたるサービスを提供しています。

これらの事業を通じて、トーホーグループは食品産業のさまざまなニーズに応える幅広いサービスを展開しています。

トーホーグループは、食品産業における多角的な事業展開を行っている企業であり、その成長戦略は「SHIFT UP 2023」と題された第8次中期経営計画に基づいています。この計画では、新たな環境に適応し、持続的な成長を目指すための5つの重点施策を掲げています。

1. コア事業のさらなる強化：未開拓業態や顧客層の開拓、PB商品の開発・販売強化、グループシナジーの発揮、M&Aやアライアンスを活用した未開拓エリアへの進出などを通じて、コア事業を強化します。

2. 新たなサービスの開発：変化する顧客ニーズに応える新商品やサービスの開発、新たな販売・店舗モデルの挑戦を通じて、サービスの革新を図ります。

3. 損益分岐点の引き下げ：コストコントロールの徹底、生産性向上のための働き方改革、業務のシステム化推進により、効率的な経営を目指します。

4. 資産回転期間の改善：投資の効率化とPDCAサイクルの徹底により、資産の有効活用を図ります。

5. 次代を担う人材の育成：教育研修の充実、ジョブローテーションの活性化、女性活躍の推進を通じて、将来のリーダーを育成します。

これらの施策は、新型コロナウイルス感染症の影響が減退し、経済活動が正常化する中で、トーホーグループが新たなステージへと進むための基盤を築くことを目的としています。最終年度（2024年1月期）の財務目標として、連結売上高2,140億円、連結営業利益38億円を掲げ、筋肉質な企業体質の維持と、持続可能な成長を目指しています。