マツダ【7261】 沿革 プライム(内国株式)

自動車及び自動車部品の製造・販売、国内外での事業展開を行う。

マツダ【7261】 沿革 プライム(内国株式)

自動車及び自動車部品の製造・販売、国内外での事業展開を行う。

沿革

1920年1月 東洋コルク工業株式会社として設立
1927年9月 東洋工業株式会社に社名変更
1929年4月 工作機械の生産開始
1931年10月 三輪トラックの生産開始
1935年10月 さく岩機の生産開始
1949年5月 東京証券取引所に株式を上場
1958年4月 小型四輪トラックを発売
1960年5月 軽乗用車を発売
1961年2月 ドイツNSU社、バンケル社とロータリーエンジンに関し技術提携
1964年4月 小型乗用車を発売
1965年5月 三次自動車試験場完成
1966年11月 乗用車専門宇品工場完成(本社工場内)
1967年4月 オーストラリアに子会社マツダモータースPty.Ltd.を設立(現、マツダオーストラリアPty.Ltd.)
1967年5月 初のロータリーエンジン搭載車コスモスポーツを発売
1968年7月 カナダに子会社マツダモータースオブカナダLtd.を設立(現、マツダカナダ, Inc.)
1971年2月 米国に子会社マツダモーターオブアメリカ, Inc.を設立
1972年11月 ドイツに子会社マツダモータース(ドイツランド)GmbHを設立
1974年5月 三次ディーゼルエンジン工場完成
1979年11月 フォードモーターカンパニーと資本提携
1981年12月 防府中関変速機工場完成
1982年9月 防府西浦乗用車工場完成
1984年5月 マツダ株式会社に社名変更
1985年1月 米国に子会社マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションを設立
1987年6月 横浜研究所完成
1988年7月 米国にマツダリサーチ&ディベロップメントオブノースアメリカ, Inc.を設立 (その後、マツダモーターオブアメリカ, Inc.に吸収合併)
1990年5月 ドイツに欧州R&D事務所を開設 (その後、マツダモーターヨーロッパGmbHに統合)
1990年6月 タイに子会社マツダセールス(タイランド)Co., Ltd.を設立
1992年2月 防府第二工場完成
1992年6月 マツダモーターマニュファクチャリング(USA)コーポレーションをフォードモーターカンパニーとの均等出資の会社とし、社名をオートアライアンスインターナショナル, Inc.に変更 (その後、当社の全保有株式をフォードモーターカンパニーへ売却)
1993年12月 フォードモーターカンパニーとの提携関係を強化
1995年11月 タイにフォードモーターカンパニーとの合弁によりオートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.を設立
1996年5月 フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を33.4%に引き上げ
1998年5月 オートアライアンス(タイランド)Co., Ltd.で量産車の生産を開始
2005年9月 中国にフォードモーターカンパニー及び長安汽車集団との合弁により長安フォードマツダエンジン有限公司を設立 (その後、フォードモーターカンパニー保有株式を当社が取得。現、長安マツダエンジン有限公司)
2006年3月 中国においてフォードモーターカンパニーと長安汽車の合弁会社である長安フォード汽車有限公司へ出資し、社名を長安フォードマツダ汽車有限公司に変更 (その後、存続分立。現、長安マツダ汽車有限公司)
2007年10月 長安フォードマツダ汽車有限公司(南京工場)で量産車の生産を開始
2008年11月 フォードモーターカンパニーが当社株式保有比率を13.8%に引き下げ (その後、同社は段階的に株式を売却し、2024年3月末時点における同社による当社株式の保有はありません。)
2011年9月 メキシコに住友商事株式会社との合弁により子会社マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.を設立 (その後、住友商事株式会社が保有する全株式を当社が取得)
2013年2月 タイに子会社マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.を設立
2014年1月 マツダモトールマヌファクトゥリングデメヒコS.A. de C.V.で量産車の生産を開始
2015年1月 マツダパワートレインマニュファクチャリング(タイランド)Co., Ltd.でトランスミッションの量産を開始
2017年8月 トヨタ自動車株式会社と業務資本提携に関する合意書を締結
2018年3月 米国にトヨタ自動車株式会社との合弁によりマツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.を設立
2022年1月 マツダトヨタマニュファクチャリングUSA, Inc.で量産車の生産を開始
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行