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1881年4月
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英国人E.H.ハンターが大阪鉄工所（当社の前身）を大阪安治川岸に創立 |
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1900年4月
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桜島造船場（元桜島工場）操業開始 |
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1911年9月
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因島船渠株式会社を買収して因島工場とする。 |
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1914年3月
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株式会社大阪鉄工所設立、前大阪鉄工所の事業一切を継承 |
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1920年12月
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株式会社原田造船所より築港工場を買収 |
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1924年6月
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彦島船渠株式会社を買収して彦島工場とする。 |
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1934年5月
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日本産業株式会社が株式会社大阪鉄工所の全株式を取得して株式会社日本産業大阪鉄工所（資本金1,200万円）を設立（1934年５月29日）し、旧株式会社大阪鉄工所の事業一切を継承 |
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1934年8月
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社名を株式会社大阪鉄工所と改称 |
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1936年2月
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日本産業株式会社保有の当社全株式が株式会社日立製作所に肩代りされ、同社の経営系列下に入る。 |
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1943年3月
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社名を日立造船株式会社と改称 |
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1943年9月
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向島船渠株式会社（現向島工場）及び原田造船株式会社（元大浪工場）を吸収合併 |
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1943年12月
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旧海軍の要請により彦島工場を三菱重工業株式会社に譲渡 |
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1944年6月
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神奈川造船所（元神奈川工場）操業開始 |
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1944年9月
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ミツワ製材工業株式会社を買収して小林工場とする。 |
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1945年3月
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大阪市大淀区の此花商業学校校舎を買収して大淀工場とする。 |
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1947年1月
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株式会社日立製作所保有の当社全株式が持株会社整理委員会に譲渡される。 |
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1948年12月
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全株式を一般に放出・公開 |
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1949年5月
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大阪・東京証券取引所に上場 |
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1949年9月
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大浪工場閉鎖 |
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1950年4月
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技術研究所（大阪市此花区）新設 |
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1950年9月
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小林工場閉鎖 |
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1951年1月
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大淀工場を日立ミシン株式会社に譲渡 |
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1964年8月
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福井機械株式会社（現株式会社エイチアンドエフ（現連結子会社））を設立 |
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1965年7月
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堺工場操業開始 |
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1971年4月
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舞鶴重工業株式会社（現舞鶴工場）を吸収合併 |
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1972年10月
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瀬戸田造船株式会社（1944年11月設立）が、田熊造船株式会社（1951年６月設立）を吸収合併し、社名を内海造船株式会社（現持分法適用関連会社）と改称 |
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1973年4月
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有明工場操業開始 |
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1975年1月
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日立造船非破壊検査株式会社（現株式会社ニチゾウテック（現連結子会社））を設立 |
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1977年12月
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アタカ工業株式会社（アタカ大機株式会社（連結子会社））を経営系列化 |
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1987年1月
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堺工場閉鎖 |
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1989年9月
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全額出資子会社６社（大阪プラントエンジニアリング株式会社、ニチゾウ陸機設計株式会社、ハイシステムコントロール株式会社、株式会社日立造船技術研究所、日立造船地所株式会社及び株式会社日立造船船舶設計所）を吸収合併 |
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1991年4月
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茨城工場操業開始 |
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1993年10月
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旧堺工場跡地に堺工場を新設、操業開始 |
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1994年3月
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大阪市大正区に技術研究所を新設・移転 |
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1996年12月
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環境総合開発センターを舞鶴工場内に開設 |
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1997年10月
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有明機械工場（現有明工場）操業開始 |
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1997年12月
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桜島工場閉鎖 |
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1999年10月
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有明機械工場（現有明工場）を日立造船ディーゼルアンドエンジニアリング株式会社（連結子会社）として分社化 |
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2002年10月
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造船事業を日本鋼管株式会社（現ＪＦＥエンジニアリング株式会社）との共同出資会社であるユニバーサル造船株式会社（現ジャパン マリンユナイテッド株式会社）に営業譲渡 |
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2009年3月
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神奈川工場閉鎖 |
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2009年4月
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全額出資子会社10社（日立造船ディーゼルアンドエンジニアリング株式会社、日立造船メカニカル株式会社、Hitzマシナリー株式会社、日立造船鉄構株式会社、株式会社エムテック、Hitz産機テクノ株式会社、株式会社Hitzハイテクノロジー、ニチゾウ電子制御株式会社、株式会社日立造船茨城発電所及びエイチ・エス開発株式会社）を吸収合併 |
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2010年12月
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AE&E Inova AG（現Hitachi Zosen Inova AG（現連結子会社））を完全子会社化 |
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2013年3月
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NAC International Inc.（現連結子会社）を完全子会社化 |
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2014年4月
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アタカ大機株式会社（連結子会社）を吸収合併 |
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2016年1月
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有明研究室を設置 |
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2017年2月
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Osmoflo Holdings Pty Ltd（現連結子会社）を子会社化 |
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2018年10月
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Hitz先端情報技術センターが運用開始 |
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2021年3月
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柏工場閉鎖 |
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2021年10月
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シールド掘進機事業（シールド掘進機、TBM（トンネルボーリングマシン）及び土木機械等、及びそれらの部品の設計、開発、修理ならびに販売に関する事業等。ただし製造に関する事業を除く。）を、川崎重工業株式会社との共同新設分割により新設した地中空間開発株式会社（現持分法適用会社）に承継 |
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2022年2月
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Steinmüller Babcock Environment GmbH（現Hitachi Zosen Inova Steinmüller GmbH（現連結子会社））を子会社化 |
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2022年4月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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2023年4月
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舶用原動機事業（舶用原動機の製造及びアフター サービス事業）を、日立造船マリンエンジン株式会社（現連結子会社）に承継 |
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2024年4月
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日立造船プラント技術サービス株式会社（連結子会社）を吸収合併 |
