三井E&Sは、船舶、海洋開発、機械、エンジニアリングの4つの主要事業セグメントを持つ企業グループです。同社グループは、47の連結子会社と71の持分法適用関連会社から構成されています。

船舶事業では、船舶の製造、販売、設計、エンジニアリング、修理などを手掛けています。海洋開発事業では、浮体式海洋石油・ガス生産設備の設計、建造、据付、販売、リース、チャーター及びオペレーションを行っており、三井海洋開発㈱が主要なグループ会社です。

機械事業においては、舶用ディーゼル機関、産業機械、港湾関連構造物の製造・販売・設計を展開しています。このセグメントには、㈱三井E&Sマシナリー、㈱三井E&Sパワーシステムズ、三井ミーハナイト・メタル㈱、㈱加地テックなどが含まれます。

エンジニアリング事業では、発電事業や海外土木・建築工事全般を手がけ、㈱三井E&Sエンジニアリングや市原バイオマス発電㈱が主要なグループ会社として活動しています。

その他の事業としては、情報・通信、販売、サービス、エンジニアリングなどがあり、三井造船特機エンジニアリング㈱や三井E&Sシステム技研㈱などがこのセグメントに含まれます。これらの事業を通じて、三井E&Sは幅広い分野でのサービスとソリューションを提供しています。

三井E&Sは、2023年度中期経営計画を1年前倒しで2022年度から開始し、持続可能社会への急速な移行、環境変化、および自社の変革を踏まえ、企業理念、ビジョン、経営姿勢を再定義しました。同社は、エンジニアリングとサービスを通じて社会に貢献し、2030年までにマリン領域を中心に脱炭素社会の実現と人口縮小社会の課題解決を目指します。新しい価値の創造、健全な財務体質、健康で安全な労働環境の推進を経営姿勢として掲げています。

2023中計では、舶用推進事業、港湾物流事業の強化を中心に、サービスやソリューション提供への収益モデル変革を進めています。これには、株式会社IHI原動機の舶用大型エンジン事業の承継も含まれます。また、事業再生計画を完遂し、財務・収益体質の強化と事業構造の変革を実現しました。

同社は、脱炭素社会の実現と人口縮小社会の課題解決に向けたサステナビリティ課題にも注力しています。これには、環境対応製品の市場投入によるCO2削減貢献や、自動化製品の市場投入を通じた人口縮小社会の課題解決が含まれます。さらに、多様性の確保にも取り組んでおり、管理職や従業員全体、技術職新卒における女性比率や外国人比率の目標を設定しています。

三井E&Sは、事業再生計画に基づく財務体質の健全化と成長資金の確保、中核事業の強化、収益モデルの変革を通じて、企業価値の持続的向上を目指しています。グリーン戦略とデジタル戦略を軸に、新燃料エンジンやゼロエミッション型港湾クレーンの開発、高度予防保全・遠隔保守サービスの提供など、環境と社会に貢献する製品とサービスの提供を進めています。