パイオニア 沿革

パイオニア株式会社は東京都文京区に本社をおく企業。1937年に松本望氏が、国内初のHi-Fiダイナミックスピーカーの開発に成功、翌年に前身である「福音商会電機製作所」を創業。1947年に福音電機株式会社となる。1962年には世界初となるセパレートステレオ、1975年には世界初のコンポーネントカーステレオを発売。カーナビやカーオーディオを扱うカーエレクトロニクス事業を軸に、様々な電子機器を製造。

パイオニア 沿革

パイオニア株式会社は東京都文京区に本社をおく企業。1937年に松本望氏が、国内初のHi-Fiダイナミックスピーカーの開発に成功、翌年に前身である「福音商会電機製作所」を創業。1947年に福音電機株式会社となる。1962年には世界初となるセパレートステレオ、1975年には世界初のコンポーネントカーステレオを発売。カーナビやカーオーディオを扱うカーエレクトロニクス事業を軸に、様々な電子機器を製造。

沿革

1941年8月 有限会社福音電機製作所を設立。
1947年5月 福音電機株式会社を設立し、有限会社福音電機製作所を吸収合併。
1961年6月 パイオニア株式会社と商号変更。
1961年10月 東京証券取引所市場第二部に上場。
1964年11月 本店を東京都大田区に移転。
1966年3月 米国にU.S. Pioneer Electronics Corp.を設立。
1966年8月 東北パイオニア株式会社を設立。(現・連結子会社)
1968年2月 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定替え。
1968年4月 大阪証券取引所市場第一部に上場。
1969年2月 オランダ アムステルダム証券取引所(現・ユーロネクストアムステルダム)に上場。
1970年1月 ベルギーにPioneer Europe NVを設立。(現・連結子会社)
1970年7月 埼玉県川越市に川越工場を新設。
1972年2月 米国にPioneer Electronics of America, Inc.を設立。
1974年1月 本店を東京都目黒区に移転。
1976年12月 米国 ニューヨーク証券取引所に上場。
1982年1月 Pioneer Electronics (USA) Inc.を設立。(現・連結子会社)
1982年4月 米国にてU.S. Pioneer Electronics Corp.とPioneer Electronics of America,Inc.をPioneer Electronics (USA) Inc.に統合。
1990年6月 世界初、GPSを使った市販カーナビゲーションシステムを発売。
1992年6月 シンガポールにPioneer Electronics Asiacentre Pte. Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2001年4月 中国にPioneer China Holding Co., Ltd.を設立。(現・連結子会社)
2001年7月 米国のPioneer New Media Technologies, Inc.、Pioneer North America Strategic Business Services, Inc.、Pioneer Electronics Service, Inc.をPioneer Electronics (USA) Inc.に統合。(現・連結子会社)
2003年4月 パイオニアビデオ株式会社の半導体事業をパイオニア・マイクロ・テクノロジー株式会社として独立。(現・連結子会社)
2006年1月 米国 ニューヨーク証券取引所、オランダ ユーロネクストアムステルダムおよび大阪証券取引所の上場を廃止。
2007年10月 東北パイオニア株式会社を完全子会社化。
2009年11月 シャープ株式会社との光ディスク事業の合弁事業開始。
2009年11月 本店を神奈川県川崎市幸区に移転。
2010年2月 三菱電機株式会社とカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2013年5月 株式会社NTTドコモとカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2013年5月 三菱電機株式会社とカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。
2015年3月 オンキヨー株式会社に対し、ホームAV事業、電話機事業およびヘッドホン関連事業を事業譲渡し、パイオニアホームエレクトロニクス株式会社の株式を譲渡。
2015年3月 DJ機器事業を吸収分割し、PDJホールディングス株式会社に株式を譲渡。
2016年3月 本店を東京都文京区に移転。
2017年6月 コニカミノルタ株式会社と有機EL照明事業に係る合弁会社設立。
2017年9月 HERE Technologiesとカーエレクトロニクス事業における業務提携関係の強化のための資本提携契約書を締結。