日本カーボンは、炭素製品及び炭化けい素製品の製造と販売を中心に、産業機械の製造・修理や不動産賃貸など多岐にわたる事業を展開している企業です。同社グループは、日本カーボンを含む連結子会社9社と関連会社2社で構成されています。

炭素製品関連では、日本カーボンとその連結子会社である日本テクノカーボン（旧新日本テクノカーボン）が素材の製造を手掛けています。加工は、日本カーボン、日本カーボンエンジニアリング、日本テクノカーボン、NTCM、および持分法適用関連会社のNippon Kornmeyer Carbon Group社が行っています。販売は、日本カーボンとその国内外の連結子会社、関連会社を通じて行われています。

炭化けい素製品関連では、連結子会社のNGSアドバンストファイバーが素材の製造や加工、製品の販売を担当しています。

その他の事業として、日本カーボンは不動産賃貸事業を、連結子会社の日本カーボンエンジニアリングは産業機械の製造及び修理事業を行っています。

これらの事業を通じて、日本カーボングループは幅広い産業分野に対して製品とサービスを提供しており、炭素製品や炭化けい素製品の分野での技術力と製品力を強みとしています。

日本カーボンは、炭素工業分野のパイオニアとして、1915年の設立以来、技術革新と社会貢献を目指してきました。同社は、カーボンニュートラルやデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進など、時代の変化に対応するための中期経営方針「BREAKTHROUGH 2024」を策定し、事業構造改革と企業体質の改善を進めています。

事業構造改革では、成長市場へのフォーカスを強化し、高温炉用炭素繊維製品の市場リーダーとしての地位を維持・拡大すること、人造黒鉛電極やリチウムイオン電池負極材のコスト削減を通じた競争力の強化、新規事業の創出、特殊炭素材料の高収益化、炭化けい素繊維の需要に応じた事業展開を目指しています。

企業体質の改善においては、人材の確保・育成、ダイバーシティの推進、テレワークなどの新しい働き方の導入、事業拠点の機能見直しを通じて、組織力の向上と持続可能な強い企業体質の構築を目指しています。

さらに、ESG経営の推進にも力を入れており、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）を重視した経営を進め、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指しています。

これらの取り組みを通じて、日本カーボンは、持続的な成長が可能な企業グループへの進化を目指し、人と環境との調和、豊かな社会の構築、未来の創造に貢献していく方針です。