住友理工は、自動車用品及び一般産業用品の製造販売を主な事業としています。同社グループは、住友理工を含む親会社、子会社75社、関連会社8社で構成され、製品は多岐にわたります。

自動車用品セグメントでは、防振ゴム、ホース、内装品、制遮音品、燃料電池（FC）部材、ゴムシール材などを手がけています。このセグメントには、住友理工をはじめ、東海化成工業株式会社、株式会社住理工九州、SumiRiko Ohio, Inc.（米国）、SumiRiko Tennessee, Inc.（米国）、東海橡塑（天津）有限公司（中国）など、国内外に67社が関わっています。

一方、一般産業用品セグメントでは、精密樹脂ブレード・ロール、車両用・住宅用・橋梁用防振ゴム、高圧ホース・搬送用ホースなどを提供しています。このセグメントには、住友電気工業株式会社、株式会社住理工大分AE、住友理工ホーステック株式会社、株式会社住理工商事、東海橡塑（合肥）有限公司（中国）など、28社が携わっています。

これらの事業を通じて、住友理工は自動車産業や一般産業向けに幅広い製品とサービスを提供し、グローバルな事業展開を行っています。

住友理工は、2029年の創立100周年に向けて、「2029年 住友理工グループVision」（2029V）と「2025年 住友理工グループ中期経営計画」（2025P）を策定し、公表しています。同社は、住友事業精神を根幹に、「素材の力を引き出し、社会の快適をモノづくりで支える」というパーパスのもと、コアコンピタンスである「高分子材料技術」「総合評価技術」を磨き続けることで、社会課題の解決に向けたソリューションを提供し続けるリーディングカンパニーへの変革を目指しています。

2025Pでは、未来を開拓する人・仲間づくり、柔軟かつ強固な組織づくり、持続可能な社会に向けた価値づくりという3つの方向性に基づき、さらなる収益力向上と持続的成長に向けた経営基盤強化をテーマに掲げています。具体的な財務目標として、2025年度には売上高6,200億円、事業利益280億円、ROIC（投下資本事業利益率）8％以上、ROE（親会社所有者帰属持分利益率）8％以上、配当性向30％以上を目指しています。

また、非財務目標として、エンゲージメントの向上、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、コンプライアンスの徹底、人材育成、地球環境保全などにも注力しています。特に、CO2排出量削減（2018年度比）でScope1+2を-20％、廃棄物の削減（2022年度原単位比）を-3％達成することを目標に掲げています。

住友理工は、これらの戦略を通じて、グローバルな事業展開を強化し、自動車産業や一般産業向けに幅広い製品とサービスを提供することで、持続可能な社会の実現に貢献していく方針です。