テノックスとそのグループ会社は、建設事業と建設資材の販売を主軸に展開しています。テノックスを含む4社（テノックス技研、広島組、大三島物産）は、基礎工事に特化した建設事業を手掛けており、テノックス技研は基礎工事の請負及び機材の賃貸を主な業務としています。また、海外展開として、TENOX ASIA COMPANY LIMITEDが事業を行っています。

次に、複合技術研究所は土木建築コンサルティング全般や工事物件の斡旋業務を営んでおり、専門的な知識を活かしたサービス提供を行っています。

その他の事業として、テノックスは不動産賃貸事業も手がけており、多角的なビジネスモデルを構築しています。これらの事業展開により、テノックスグループは建設業界において幅広いサービスを提供し、多様な顧客ニーズに応えています。

テノックスは、建設業界におけるリーディングカンパニーとして、基礎工事分野における技術革新とサービスの高度化を目指しています。同社は、2021年から2023年度にかけての中期経営計画を策定し、「進取の気性」をスローガンに掲げています。この計画では、環境変化への適応と国土の強靭化への貢献、社会が信頼できる安全基準の確立、サプライチェーンの実現、開発途上国の社会インフラ整備への貢献、そしてサステナビリティ経営の高度化を基本戦略としています。

具体的には、新技術の開発、ICT技術の活用、産学連携によるイノベーションの推進、国内外での事業拡大を進めています。国内では、鉄道整備プロジェクトや関西のインフラ強靭化プロジェクトに取り組み、海外では東南アジア圏での事業展開を加速しています。

ESG戦略においては、環境、社会、ガバナンスの各分野で具体的なアクションプランを策定し、サステナビリティ経営の高度化を目指しています。これには、CO2排出量の削減、建設排出残土の低減、技術と品質の向上、労働安全衛生の充実、人材の確保と育成、経営の健全性の確保などが含まれます。

テノックスは、これらの戦略を通じて、2023年度の中期経営計画の目標である連結売上高220億円、経常利益15億円の達成を目指しています。また、自己資本当期純利益率（ROE）を8％以上とすることで、収益性の向上と資本効率の高さを目標に掲げています。さらに、将来の成長に向けた投資として、3年間で35億円の投資枠を設けています。これらの取り組みを通じて、テノックスは持続可能な成長を目指し、社会に貢献していく方針です。