動画会議ツールのZoomが5月22日、2023年2〜4月期決算を発表。売上高は11億ドル（前年比3%増）、営業利益は947万ドル。赤字に転落した前四半期からは黒字回復となった。

いくらか強まったのが今後の見通しだ。通期売上予想は44.65〜44.85億ドル。今四半期よりも売上高を増やすことを前提とした計画だ。為替影響がなければ、44.95〜45.15億ドルを売り上げる見込み。

この2〜4月、株式報酬費用やリストラ費用などを除いた非GAAP営業利益は4.2億ドル。前年同期の約4億ドルから拡大している。同じく通期では16.3〜16.5億ドルを予想する。

Zoomの株価は決算発表直後に一時高騰したが、続かなかった。現地時間24日の終値は62.63ドルで、22日の72ドルから大きく下げている。時価総額は186億ドルで、2020年からの「逆テンバガー」も現実に近づいてきた。

それでも同社経営陣は、自ら決めた打ち手に着々と取り組んでいる。今回の記事では、Zoomの足元の状況や成長戦略の進捗について確認する。