東証グロース上場の「日本スキー場開発」が業績を大きく伸ばしている。

同社が手がけるのは社名の通り、スキー場の開発。2005年、日本駐車場開発（株）の子会社として設立され、竜王スキーパークや川場スキー場などを買収。白馬エリアなど8か所のスキー場を展開している。

コロナ後に業績を大きく復調したことは想像の範疇だ。驚かされるのは、コロナ前の水準を大きく超えて拡大していることだ。2025年7月期の売上高は96億円（前年比16%増）、営業利益17億円（同9.5%増）を見込む。

果たして何が、日本スキー場開発の業績を押し上げているのだろうか。今回の記事では、同社の近況と成長戦略について、改めて紹介する。

グリーンシーズン売上比率が拡大

日本スキー場開発は、長野県に6か所、群馬、岐阜に1か所ずつを自社で運営。パートナーリゾートも宮城・蔵王と群馬に1か所ずつ手がける。

来場者数が特に多いのは『白馬八方尾根 スキー場』（35.2万人、24年7月期ウィンターシーズン）。長野五輪ではアルペン競技会場であり、スキーヤーの聖地であるとされる。初心者から上級者までが関東・中部・関西から集まり、インバウンド旅行客も多い。

宮城蔵王観光が手がける『みやぎ蔵王えぼしリゾート』（23-24冬来場者数5.7万人）は、2021年にアライアンス・パートナーリゾート契約を結んだ施設だ。同年に片品村振興公社（群馬県）とも契約を結び、『オグナほたかスキー場』（同4.6万人）を手がけている。

稼ぎどきであるウィンターシーズンに加えて、グリーンシーズン（春〜秋）における事業も強化してきた。山頂テラスやキャンプ・グランピング、マウンテンバイクや遊具を用いたサービスを展開している。直近ではグリーンシーズン売上比率が年間の三割を超えた。

白馬岩岳のオールシーズン事業化