リクルートホールディングスが2月15日、2020年4〜12月期決算を発表した。 新型コロナウイルスの打撃を受けた企業からの広告出稿が伸び悩み、減収減益となった。

それでも3Q（2020年10〜12月）のみでみると、前々四半期、前四半期からは立ち直りつつある。特に今回の決算で回復が顕著だったのは「Indeed」など米国事業が中心のHRテクノロジー事業だ。

1月には9年ぶりの社長交代も発表していたリクルートHD。4月から社長に就く出木場久征氏こそが「Indeed」の買収を指揮し、海外事業を率いてきた人物である。

今回の記事では、まず次期社長のもとで進めてきた海外展開について触れていく。

その上で、直近の決算内容をもとに、人材紹介や住宅、旅行、美容など同社の多種多様なセグメントがコロナの影響をどう受けているか整理していきたい。

海外比率は45％に

リクルートは1月13日、9年ぶりの社長交代を発表した。